| 研究課題/領域番号 |
22K03076
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 山梨大学 |
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研究代表者 |
尾見 康博 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (20264575)
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| 研究分担者 |
小山 勝弘 山梨学院大学, スポーツ科学部, 教授 (30313779)
小野田 亮介 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (50780136)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 部活動 / スポーツ指導 / ケガの予防 / 文化 / ケガへの寛容性 / スポーツ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
子どもたちの健全な心身発達を支える上で，学校教育の一環でもある部活動中のケガはできるだけ避けるべきであるが，不可抗力とはいえないケガをしてしまう事例は後を絶たない。本研究では，スポーツにおけるケガへの寛容性に着目し，ケガへの寛容性を高める要因を探究するとともに，ケガの予防可能性について検討する。まず，「ケガへの寛容性に関する社会的視点についての調査」により，スポーツにおけるケガへの寛容性に，部活動経験の影響が見られるのかについて検証する。そして，「ケガへの寛容性に関する当事者的視点に関する実験」により，パフォーマンスを評価する他者の存在が実際の痛みの感受性や耐性に影響するか検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題では，スポーツにおけるケガへの寛容性を高めうる社会・文化的要因について，以下の２つの仮説を立てて解明することを目的とした。
第一に，運動部に関する一般常識（社会的視点）は，運動部への所属の有無，あるいは運動部を通じて成長してほしいという期待（成長期待）によって異なり，運動部での経験と期待がケガに対する寛容性につながるという仮説である（仮説１）。
第二に，競技者自身が自らの身体の状態を判断する際には，他者の視線があるかどうかによって左右されるものと考えられ，競技者自身の視点に立った場合（当事者視点），自らのパフォーマンスを評価する他者（監督，コーチなど）の前ではケガに対する敏感さが低下し，結果としてケガに寛容になるという仮説である（仮説２）。
仮説1の検証のための調査に先立ち，事前に実施した予備調査を分析したところ，成長期待に関する尺度化が予備調査で利用した項目では困難であることが明らかになり，成長期待の概念化を一から見直すことにした。また，プロジェクトメンバーを中心に定期的に開催している勉強会での議論を通じ，ケガへの寛容性の要因そのものをより広範に検討すべきという判断にいたった。
さらに，寛容性の要因を広範に検討するにあたり，仮説1と仮説2をより有機的に連動させるためには，仮説2の検証のための実験を先行実施し，実験の際に寛容性に影響しうる個人差変数を質問項目として用意し分析することで，仮説１をより説得的なものにすることができると考え，実験の準備を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究課題につなげるために実施していた予備的な調査の分析結果が，想定したものとかけ離れたものであったことから，当初予定していた調査の実施を延期し，実験を先に行った上で調査を実施することにした。また，実験の際には，実験参加者からの主観的な語りを聞きとることも有用であるとの判断から，実験計画の詳細の検討とともに，語りを引き出す方法についての検討を行った。しかし，コロナ禍が継続しており実験を実施するには困難な状況であったため，2023年度の着実な実施に向け準備を進めた。
なお，本研究課題申請時もコロナ禍であり，本研究課題は時間的な余裕をとって計画していたので，この遅れは取り返しのつかないほどのものではない。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度中にくりかえし実施した研究分担者等との勉強会を通じ，仮説２の検証のための実験にあたり，スポーツの種別を限定して実験参加者を募ることとし，同時に，当該種目の経験年数や所属部活動や本人の実績，部活動中のケガの経験などの客観情報をできるだけ詳細に尋ね，関連した語りをデータとして収集することとした。その分析結果をふまえて，より広い一般人を対象とした仮説１を検証するための調査を設計する。
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