| 研究課題/領域番号 |
22K03110
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 近畿大学 |
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研究代表者 |
本岡 寛子 近畿大学, 総合社会学部, 教授 (70434876)
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| 研究分担者 |
坂下 英淑 大阪人間科学大学, 心理学部, 助教 (00911108)
長見 まき子 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 教授 (10388663)
佐藤 望 近畿大学, 総合社会学部, 准教授 (60268472)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | テレワーク / ストレスチェック / ストレスマネジメント / オンラインプログラム / 心理教育 / 労働者 / 精神的健康 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2020年4～5月にCOVID-19の拡大によって初めて緊急事態宣言が発令された後，テレワークの実施率が急激に増えた。しかし「勤務時間とそれ以外の時間の区別がつけづらい」，「上司，同僚とのコミュニケーションが不足する」等の問題が浮上し，「職業性ストレス」や「寂しさや疎外感を感じる気持ち」等のメンタルヘルスへの影響も懸念され，オフィスワークに戻す動きがみられている。
ウィズコロナ・アフターコロナ時代において，働き方としてのテレワークを定着するために，本研究では，「テレワーク労働者に特化した精神的健康保持・増進のためのオンラインプログラム」を開発し，その効果検証を行う。
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| 研究実績の概要 |
2022年度・2023年度の2年間にわたり，テレワーク労働者特有のストレス因を明らかにするための調査研究を行う計画である。2022年度はテレワーク労働者1000名（有効回答819名）を対象にWEB調査を実施した。テレワーク労働におけるストレスに影響を与える要因として，個人要因（食事・運動・喫煙量・睡眠等の生活習慣，セルフコントロール力，ストレスマネジメント力 など）と環境要因（仕事量・質，インターネット環境，椅子等の快適さ，，コミュニケーションの機会 など）の双方から検討を行い，ストレスを増大させる要因と緩和させる要因について詳細な分析を進めている。現在，明らかになっている点として，テレワークに対する抵抗感が強いこと，孤独感，喫煙量の増加，上司との面談機会が多いこと等がストレス増大要因となり，睡眠時間や趣味時間，運動や気晴らし時間の増加，同僚への援助要請，上司や部下に自分の気持ちや考えを伝える機会があること等がストレス緩和要因になることである。
また，テレワーク労働者特有の問題とされるコミュニケーション不足による孤独感についても注目して分析を進めている。
さらに，オンライン上でストレス・チェックを行い，ストレスマネジメント心理教育及び支援プログラムを実施するWEBサイトの開発を進めており，2024年度に試験的運用が開始できるよう準備をしている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
計画通り，テレワーク労働者を対象にWEB調査を実施することができた。今後，詳細な分析を行い，テレワーク労働者のストレス影響因子への介入プログラムを盛り込んだWEBサイトの開発に繋げていく。すでにストレス・チェックと結果のフィードバックが可能なところまで開発が進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は，WEB調査データを詳細に分析し，テレワーク労働者特有のストレス因についての検討を継続する。さらに調査結果に基づいて，テレワーク労働者に適したストレスマネジメント心理教育及び支援が実施可能なWEBサイトのプログラム内容を検討する。プログラムは，①ストレス・チェックと結果のフィードバック，②ストレスマネジメント心理教育動画の配信，③問題解決療法の実施，④コミュニティの形成，を含める予定であるが，2023年度は③までの開発を進める予定である。
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