| 研究課題/領域番号 |
22K03110
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 近畿大学 |
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研究代表者 |
本岡 寛子 近畿大学, 総合社会学部, 教授 (70434876)
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| 研究分担者 |
坂下 英淑 大阪人間科学大学, 心理学部, 助教 (00911108)
長見 まき子 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 教授 (10388663)
佐藤 望 近畿大学, 総合社会学部, 准教授 (60268472)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | テレワーク / ストレスチェック / ストレスマネジメント / 孤独感 / コミュニケーション / タスク管理 / スケジュール管理 / オンラインプログラム / 心理教育 / 労働者 / 精神的健康 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2020年4～5月にCOVID-19の拡大によって初めて緊急事態宣言が発令された後，テレワークの実施率が急激に増えた。しかし「勤務時間とそれ以外の時間の区別がつけづらい」，「上司，同僚とのコミュニケーションが不足する」等の問題が浮上し，「職業性ストレス」や「寂しさや疎外感を感じる気持ち」等のメンタルヘルスへの影響も懸念され，オフィスワークに戻す動きがみられている。
ウィズコロナ・アフターコロナ時代において，働き方としてのテレワークを定着するために，本研究では，「テレワーク労働者に特化した精神的健康保持・増進のためのオンラインプログラム」を開発し，その効果検証を行う。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は,2022年度に実施した調査データを用いて，テレワーク労働者のコミュニケーション状況とストレスマネジメント及びセルフコントロールが孤独感に与える影響に関する分析を試みた。
その結果，①テレワーク中にビデオ会議ツールを使用または出社した時に上司・同僚等と雑談や思いつきのアイデアの共有時間が確保されている場合，②対面での上司・同僚との飲み会・会食の機会がある場合，③同僚に助けを求める機会がある場合、④上司・同僚とタスク共有が可能な場合、に孤独感が低くなることが明らかとなった。また，ストレスマネジメントに関して，⑤家族等の身近な人や職場のの仲間に自己開示をする機会が確保されていること，⑥タスクをTodoリストで管理することや1日・週間スケジュール管理をする力が高い場合に孤独感が低くなることが示された。さらに，⑦ストレス場面において発生する情動的 ・認知的な反応の制御を示す調整型セルフコントロールと習慣的な行動を新 しくてより望ましい行動へと変容していく改良型セルフコントロールが孤独感を緩和することが明らかになった。
2022年度，2023年度の調査結果から，テレワーク労働者特有のストレスへの影響要因を明らかにすることができた。また、オンライン上でストレス・チェックを行い、ストレスマネジメント心理教育及び問題解決支援プログラムを実施するWEBサイトを開発した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
オンラインプログラム『認知行動療法を応用したトータルヘルスケア・プログラム』の開発を行い、オンライン上でストレス・チェックと問題解決療法ワークシートを記入してフィードバックする仕組みを構築した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度では，脳疲労が中等症以上のテレワーク労働者を対象に『認知行動療法を応用したトータルヘルスケア・プログラム』を試験的に実施し，(1)脳疲労低減と問題（コミュニケーション不足からくる孤独感や生活習慣の乱れ，労働環境の不快さ，ストレス等）の解決に効果があるか検討すること，(2)インタビューを実施してオンラインプログラムの改善点を明らかにすること，を目的とする。
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