| 研究課題/領域番号 |
22K03117
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター |
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研究代表者 |
豊田 彩花 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 研究生 (30838694)
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| 研究分担者 |
伊藤 正哉 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 部長 (20510382)
大江 悠樹 杏林大学, 医学部, 助教 (40722749)
細越 寛樹 関西大学, 社会学部, 教授 (80548074)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 身体症状症 / 認知行動療法 / 診断横断的認知行動療法 / 統一プロトコル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
身体症状症(Somatic Symptom Disorder)は，身体に悪いところがないとされるにも関わらず，頭痛やめまいなど身体的な症状に悩まされる疾患である。身体的な症状だけでなくうつや不安といった気持ちの問題も引き起こし，生活の質を大きく低下させる。しかしながら現時点で明確な治療法は十分確立されていない。本研究では，出来事を認知・感情・身体・行動に分けて対処法を考えていく認知行動療法と呼ばれる心理療法が身体症状症にも効果があるのかを確認するため，認知行動療法を受けることで身体症状症患者の生活の質が改善されるかどうかを検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、身体症状症に対して、うつと不安に対する診断横断的な認知行動療法である統一プロトコル（UP）の安全性と有効性を検証することである。
初年度である今年度は、当初の計画通り身体症状症に対する認知行動療法のレビューを行った。具体的には、研究数、介入方法、UPとの共通点や差異について、身体症状症に対するCBTの無作為化比較試験17本のレビューをし、介入方法、週数、セッション数、介入技法の整理を行った。
レビューの結果、介入方法としてUPには、身体症状症に対するCBTにおいて使用されてきた対人関係技法を除くすべての技法（心理教育、行動的技法、認知的技法、感情的技法、曝露、身体的技法、行動実験、マインドフルネス、宿題）が含まれていた。実施週数は12週未満が3本、12週以上が14本、セッション数が10回未満は9本、10回以上は8本であった。実施時間50分未満が3本、50分以上が14本であった。このことから、UPも身体症状症に対して応用可能であり、一定の効果が期待できるものと推察された。ただし、先行研究では実施回数10回以下が半数を占めていたのに対し、UPは平均16回と相対的に回数が多いため、臨床実践の際に生じる参加者側、実施側の時間的なコストなどについては今後も更なる検討が必要と考えられる。
UPをベースにしたプログラムやマテリアル整備については、研究代表者の産前産後休暇と育児休業取得に伴い、研究を中断したため実施できていない。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度は、初年度の計画である身体症状症に対する認知行動療法のレビューを行った。プログラムやマテリアル整備については、2022年度後半より研究代表者が産前産後休暇と育児休業取得に伴い、研究を中断したため現在研究を中断している。以上の理由により、プログラムやマテリアル整備は進捗が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度の年度途中に、研究代表者が育児休業からの復帰を予定している。復帰後に、これまでのナラティブレビューに追加して、新たな介入となるためシステマティックレビューを追加して実施する。具体的には、身体症状症に対してCBTの何が効いているのか、共通基盤の有無について情報収集し、プログラムとマテリアルの見直しを行った上で、臨床実践への基盤をつくる。
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