| 研究課題/領域番号 |
22K03127
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
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研究代表者 |
山田 敦朗 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 教授 (10315880)
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| 研究分担者 |
香月 富士日 名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (30361893)
持田 圭仁 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 准教授 (30934426)
古川 壽亮 京都大学, 医学研究科, 教授 (90275123)
伊藤 嘉規 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 研究員 (90836016)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 自閉スペクトラム症 / 神経発達症 / 問題解決療法 / 行動活性化 / アサーション訓練 / スマートフォン / アプリ / アサーション / 大人 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
スマートフォンを用いた問題解決療法、行動活性化療法、アサーション訓練を大人の自閉スペクトラム症者に対して、無作為層別化割り付け試験で行い、介入群が対照群に比較して、抑うつ症状、不安症状が改善し、認知行動スキルが高まるかどうかを検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、大人の自閉スペクトラム症者に対して、スマートフォンを用いた問題解決療法を含む認知行動療法を行うことで、抑うつ症状、不安症状が改善し、認知行動スキルを高める効果があるかを実証することを目的とする。今回の研究は、大人の自閉スペクトラム症者に対して問題解決療法が有効であることを確認するだけでなく、スマートフォンを用いて被検者に時間の制約なく参加してもらうという試みである。
準備段階として、我々はスマートフォンを用いた問題解決療法を計画し、開発し、本法が自閉スペクトラム症の子どもを養育する親の抑うつ症状の改善に有用性を示すか否かの研究を施行した。この研究においては、株式会社アクセライトが開発したElectric Patient Reported OutcomeおよびElectronic Informed Consentシステムでホームページを通じて、参加登録及び同意取得を行い、これに『私のこころケア レジトレ！』アプリの無作為割り付けシステムを連結させるというシステムを構築した。同時に、問題解決療法をアプリで行うだけでなく、行動活性化、アサーション訓練を組み合わせて行う仕様に変更した。評価項目については、他の研究とデータを比較できるようにするため、主要評価項目を8週の自己記入式の Personal Health Questinnaire-9とした。この研究では、スマートフォンアプリによる行動活性化、アサーション訓練、問題解決療法は、自閉スペクトラム症の子どもを養育する親において、抑うつ症状を改善するというエビデンスは得られなかった。
この結果をふまえてプロトコールの作成を行っているところである。プロトコールが完成すれば、実施するアプリのコンテンツの再構成、研究のエントリーを行うためのホームページの作成に取り掛かる予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
この研究の準備段階として、我々はスマートフォンを用いた問題解決療法を計画し、開発し、本法が自閉スペクトラム症の子どもを養育する親の抑うつ症状の改善に有用性を示すか否かの研究を施行している。この研究の実施を踏まえて問題点などを確認した上で、プロトコールを完成させる予定であるが、システムの開発時間がかかり、またエントリーを募集する期間も長引いた。またこの研究では行動活性化、アサーション訓練、問題解決療法は、自閉スペクトラム症の子どもを養育する親において、抑うつ症状を改善するというエビデンスは得られなかった。
このため、効果を上げるために問題点や改善すべき点を再確認しながらプロトコールの計画を見直しつつ作成しているところである。
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| 今後の研究の推進方策 |
この研究の準備段階として、我々はスマートフォンを用いた問題解決療法を計画し、開発し、本法が自閉スペクトラム症の子どもを養育する親の抑うつ症状の改善に有用性を示すか否かの研究を施行したが、抑うつ症状を改善するというエビデンスは得られなかった。
このため、効果を上げるために問題点や改善すべき点を再確認しながらプロトコールの計画を見直しつつ作成しているところである。
この研究結果は2023年6月20～22日に第120回日本精神神経学会で結果を発表することが決定している。また英文でOriginal Researchとして論文投稿の準備もほぼ整っている。これがすみ次第、次の研究計画として本研究につなげていくことも発表していく予定である。
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