| 研究課題/領域番号 |
22K03130
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 聖路加国際大学 |
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研究代表者 |
佐藤 聡美 聖路加国際大学, 専門職大学院公衆衛生学研究科(公衆衛生大学院), 准教授 (50597804)
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| 研究分担者 |
塩田 曜子 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 小児がんセンター, 医長 (30307532)
瀧本 哲也 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 研究所小児がん疫学臨床研究センター, 室長 (40393178)
高橋 理 聖路加国際大学, 専門職大学院公衆衛生学研究科(公衆衛生大学院), 教授 (60505030)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 小児がん / 認知機能 / 晩期合併症 / 社会的適応行動 / 職業適性 / 書字困難 / 読み書き障害 / 教育支援 / 知的能力 / 実行機能 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、15歳以上の小児がん経験者を対象に、教育支援及び将来の就労支援に役立つ、知的能力・実行機能・社会的適応行動・職業適性に関するデータを収集し、多施設で作成するツールを用いて心理学的介入を行い、その効果を検証することを目的とする。心理検査と心理学的介入を病院で行うことにより、医学的臨床情報（患者背景、治療経過と画像診断）を参照しながら、より精度の高い検査結果の解釈が行えるようにする。
小児がんの好発年齢である幼少期よりも、研究対象者の年齢を15歳以上と高く設定することで、本人への検査とそれに基づく直接的介入が、将来の就労に備える予防的介入にもなる。
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| 研究実績の概要 |
欧米の先行研究では、小児がんの原疾患と治療の影響によっては、知的な能力がやや低下する可能性が指摘されている。脳腫瘍や頭蓋放射、メトトレキサートの投与などがリスク因子として懸念されている。
当該年度は、小児がんの晩期合併症の認知機能に焦点を当て、認知機能のアセスメントの実施と所見の標準化に力を入れた。具体的には、研究参加施設の公認心理師を含む検査者に研修会を行った。小児がんの治療後に認知機能のアセスメントを行うことを推奨するためである。小児がんの晩期合併症について、専門家間で知識を共有し、研究によるデータの蓄積の重要性を確認した。アセスメントをするだけでなく、所見には具体的な支援方法を提案することを強調した。欧米の先行研究の知見から、認知機能の中でも、知的な能力と実行機能の脆弱性について着目している。特に、症例検討では、医師と公認心理師が協働して、対象症例を多角的にアセスメントし、研究のデータ取得のみならず、臨床へのフィードバックを行うこともできた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究のインフラをオンラインにし、コロナ禍による非接触による不利益を被らないように工夫した。
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| 今後の研究の推進方策 |
小児がんの子どもたちの認知機能の測定だけではなく、その結果を教育支援に反映できるよう多職種連携を整備し、その先に就労支援が展開できることを目指す。
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