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小児腫瘍患児の精神的苦痛と家族機能に対するアドバンス・ケア・プランニングの有効性

研究課題

研究課題/領域番号 22K03146
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分10030:臨床心理学関連
研究機関浜松医科大学

研究代表者

遠藤 ゆうな  浜松医科大学, 医学部附属病院, 臨床心理士 (90910034)

研究分担者 望月 洋介  浜松医科大学, 医学部附属病院, 臨床心理士 (30568572)
磯部 智代  浜松医科大学, 医学部附属病院, 臨床心理士 (30825708)
山末 英典  浜松医科大学, 医学部, 教授 (80436493)
井上 淳  浜松医科大学, 医学部, 特任講師 (90535577)
清水 大輔  浜松医科大学, 医学部附属病院, 助教 (90896317)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードアドバンス・ケア・プランニング / ACP / 小児がん / 家族機能 / 家族レジリエンス / 効果研究
研究開始時の研究の概要

将来の医療・ケアについて患者・家族と医療従事者があらかじめ話し合う自発的なプロセスである「アドバンス・ケア・プランニング」の実践と普及が進み、その重要性が認識され始めている。その一方で、医療者や家族の抵抗感が強いとされる小児領域でのACP研究は少なく、家族機能に対する効果を検討した報告は見当たらない。そこで本研究は、小児・思春期の患児とその家族を対象としてACPを実施し、患児の精神的苦痛の軽減に加えて家族機能の改善に対するACPの有効性を検討する。それによって家族機能に着眼する重要性とACPの意義を明らかにすることで、ACPのさらなる普及や改良が促進されることをねらいとする。

研究実績の概要

“将来の医療・ケアについて患者・家族と医療従事者があらかじめ話し合う自発的なプロセス”である『アドバンス・ケア・プランニング(Advance Care Planning;ACP)』の実践と普及が進み、その重要性が認識され始めている。これまでのACP研究の多くは、高齢者や成人の終末期患者に集中しており、小児・思春期の患児を対象としたものは極めて少ない。しかし、小児がんを抱えた患児及び家族は、不安や抑うつといった精神的苦痛を抱きやすく、その影響は家族関係の変化や家族機能の低下にも及ぶとされている。そこで本研究は、小児・思春期の患児とその家族を対象としてACPを実施し、患児の精神的苦痛の軽減に加えて家族機能や家族レジリエンスの改善に対するACPの有効性を検討することを目的としている。
本年度は、昨年度行ったパイロット研究において策定された研究プロトコル、倫理的観点から侵襲度の高い評価項目の見直しを行った。具体的には、侵襲度の高い評価項目を探索的評価項目に変更した。それらを基に倫理委員会への申請を行い承認を得た。また、パイロット研究で得られた結果を、学会にて症例報告として発表した。
上記の見直しや修正のため倫理申請が遅れ、本年度は症例に対する介入が実施できていない。そのため、症例数確保のため、小児科にて研究概要の説明を実施し、リクルート体制の強化に努めている。今後は、引き続きリクルートおよび介入を進める予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

文化的な差異からパイロット研究を行い、研究プロトコルの策定を行うことや評価項目の選定に時間を要したため、倫理申請が遅れた。そのため、リクルートを開始する時期が予定よりも遅れている。

今後の研究の推進方策

今後ACP群、対照群のリクルートを強化し、研究対象者の増加を図っていく。リクルートが進まない場合、対象患者の枠を広げることを検討する。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 小児腫瘍患児におけるアドバンス・ケア・プランニングの実践2023

    • 著者名/発表者名
      遠藤 ゆうな
    • 学会等名
      サイコオンコロジー学会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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