| 研究課題/領域番号 |
22K03160
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
大月 友 早稲田大学, 人間科学学術院, 准教授 (20508353)
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| 研究分担者 |
石津 憲一郎 富山大学, 学術研究部教育学系, 教授 (40530142)
下田 芳幸 佐賀大学, 学校教育学研究科, 准教授 (30510367)
国里 愛彦 専修大学, 人間科学部, 教授 (30613856)
桂川 泰典 早稲田大学, 人間科学学術院, 准教授 (20613863)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 教師 / 心理的柔軟性 / ACT / アプリプログラム / バーンアウト / ワークエンゲージメント / メンタルヘルス |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、Acceptance & Commitment Therapy(ACT)を基盤として、教師特有の仕事に対する“価値”を重視しながら、適切なセルフケアをサポートするスマートフォンアプリを開発する。そのため、まずインタビュー調査やアンケート調査を行い、教師特有のメンタルヘルスのメカニズムを心理的柔軟性モデルの観点から明らかにしていく。そして、その知見を元にセルフケアプログラムを開発し、集合型研修においてその効果を検証する。さらに、その知見をもとにセルフケアプログラムの中身をアプリに実装し、アプリ開発を行い、その効果の検証も科学的に行なっていく予定である。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題は、教師のメンタルヘルスに対するセルフケア用のACTアプリプログラムを開発することを目的としている。2年目である2023年度(令和5年度)は、2022年度（令和4年度）に引き続き、教師を対象とした調査研究、そして、教師用メンタルヘルスアプリ試用版の開発と評価を実施した。また、アプリ開発に先立ち、メンタルヘルスアプリの現状と課題について、文献調査を実施して、レビュー論文としてまとめた。
教師を対象とした調査においては、インタビュー調査法を用いて、教師特有の価値について聞き取りを行った。小学校もしくは中学校で教鞭をとる10名の現役教師を対象に、教師として大切にしたいことについて半構造化面接法を用いてインタビューを実施した。インタビュー結果はKJ法を援用しながらカテゴリー化され、２つの大カテゴリーと、5つの中カテゴリーに分類された。この結果は、今後、学会発表や論文化を予定している。
次に、教師用メンタルヘルスアプリの試用版を作成するにあたり、まず、メンタルヘルスアプリの現状と課題について文献調査を実施した。その結果、コロナ禍前からインターネット介入や遠隔心理支援、アプリ開発は世界的に盛んになされており、コロナ禍の影響でそれが大幅に進められている現状が明らかとなった。一方で、科学的根拠のはっきりしたアプリが少ないことや、利用者が何を指標にして数あるアプリから自分に適したものを選べば良いか不明な点、継続的な利用が難しくドロップアウトする者が少なくない点、セルフヘルプから専門家への支援への接続の問題など、多くの問題が残されていることが明らかになった。そして、これらのレビューをもとに、これまでの研究知見を踏まえて、メンタルヘルスアプリの試用版を作成した。そして、試用版の評価のために、現役の教師を対象としたデータ収集を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度に予定していた教師を対象としたインビュー調査が実施でき、また、アプリプログラムの試用版の作成まで辿り着けたことから、おおむね順調に進展していると評価できる。また、2023年度には、本研究課題に関連した複数の研究発表・論文発表が実施できたため、総合的におおむね順調であると判断できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度（令和6年度）は、現在継続中のメンタルヘルスアプリ試用版の予備的な効果検証を取りまとめる。また、シングルケースデザインを用いた詳細な検討も実施していく予定である。これらの結果を通して、2024年度中にメンタルヘルスアプリの改良を行いたいと考えている。
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