| 研究課題/領域番号 |
22K03177
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 東京成徳大学 |
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研究代表者 |
小西 瑞穂 東京成徳大学, 応用心理学部, 特任准教授 (90378448)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 食物アレルギー / 心因性 / 心理的治療介入プログラム / 認知行動療法 / ランダム化比較試験 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
世界的に食物アレルギーの子どもが増加している。食物アレルギーの基本的な治療では、患者は原因食物を食べない、あるいは少量から限定された量を食べるという制約の多い食生活を長期間に渡って送る。その結果、生理的には徐々に耐性獲得する一方、原因食物の味や触感などに慣れないことや、アレルギー症状の発症への不安から、原因食物自体に拒否感を抱き、寛解後も原因食物を摂取できない「心因性食物アレルギー」となる子どもの存在を代表者らは発見し、研究を深めてきた。
本研究では、食物アレルギー患者に最適な心理的治療介入プログラム「プレシジョンサイコセラピープログラム」を開発し、心因性食物アレルギーの治療法確立を目指す。
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| 研究実績の概要 |
世界的に増加している食物アレルギーの基本的な治療は、原因食物を食べない、あるいは少量から限定された量を食べるというものであり、患者は制約の多い食生活を長期間に渡って送っている。その結果、生理的には徐々に耐性獲得する一方で、長期間の摂取制限により、原因食物の味や触感などに慣れないことや、アレルギー症状の発症への不安から、原因食物自体に拒否感を抱き、寛解後も原因食物を摂取できない「心因性食物アレルギー」となる子どもの存在を代表者らは発見し、これまで研究を深めてきた。
本研究では、食物アレルギー患者に最適な心理的治療介入プログラム「プレシジョンサイコセラピープログラム（PPPFA）」を開発し、心因性食物アレルギーの治療法確立を目指す。2022年度には、臨床心理士・小児アレルギー科医で動画とワークブックで構成されるPPPFAを作成した。また、利便性の向上のためにオンラインプログラムも作成した。
2023年度にはPPPFAのフィージビリティ調査を行い、オンラインによるインタビュー調査とウェブ質問票による効果研究を行った。その結果、PPPFAによって、食物アレルギーに対する疾病知識や経口免疫療法の意義への理解が向上したことが明らかとなった。また、PPPFAが子どもと保護者のコミュニケーションを促し、子どもの食物アレルギーという病気に対する率直な気持ちを保護者がより把握できた。さらに、質問票調査からは食物アレルギーに関する不安・負担感は増加せず、理解度も維持あるいは向上したことが明らかになった。さらに、3ヶ月の長期的効果では不安・負担感が軽減し、理解度が向上したことが示唆された。PPPFAによって、食物アレルギー治療に対して前向きに主体的に子どもが取り組むようになり、心因性牛乳アレルギーの予防や寛解に寄与することが示唆された。
現在、2023年度成果については論文執筆中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度には、臨床心理士と小児アレルギー科医で構成される専門家チームで原因食物に対する拒否感の形成を予防するためのプログラム（PPPFA）を作成し、2023年度はそのフィージビリティ調査ならびに効果研究を遂行することができた。PPPFAの心因性食物アレルギーへの予防効果も示唆され、おおむね順調に研究遂行できている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度には、2022年度に作成した原因食物別の心理的介入プログラム（PPFA）のフィージビリティ調査を行い、その使用感の正当性と効果の有効性が示された。2024年度にはPPPFAのランダム化比較試験の準備を行い、遂行する予定である。また、その研究計画には長期的効果の検証も含むものとする。
研究対象者の募集、研究の実施は実用化後の汎用を考慮し、オンラインですべて行う予定である。研究対象者の募集については、研究協力者と密に連携を取り、十分な人数を確保する予定である。
2024年度も引き続き、これまでの研究成果の論文投稿ならびに成果発表を積極的に行う。
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