| 研究課題/領域番号 |
22K03179
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
樋口 匡貴 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (60352093)
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| 研究分担者 |
荒井 弘和 法政大学, 文学部, 教授 (30419460)
伊藤 拓 明治学院大学, 心理学部, 教授 (20412306)
中村 菜々子 中央大学, 文学部, 教授 (80350437)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 新型コロナウイルス感染症 / COVID-19 / 予防行動 / 防護動機理論 / 規範焦点理論 / パネル調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
外出や対人接触の自粛といったCOVID-19への予防行動，およびその行動と関連すると考えられる認知的な変数について，パネル調査を継続的に実施する。認知的な変数として取り上げるのは防護動機理論および規範焦点理論における変数であり，新型コロナウイルスに対するリスク認知や，予防行動をすべきと認識している程度，周囲の人が予防行動を実行している程度に関する認識を含む。1年に5～6回の調査（2022年度は6回，2023年度と2024年度は5回を予定）を継続的に実施することにより，行動の推移およびその行動を規定する要因の検討が可能となる。
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| 研究実績の概要 |
本申請課題における研究目的は，外出や対人接触の自粛といったCOVID-19への予防行動について，申請者らの研究チームでこれまでに行ってきたオンラインパネル調査(各波約1000名が対象，2020年4月より開始)をさらに継続することであった。
この目的に対して，2024年度には計1回の調査を行なった。全体における第19波となる調査では2024年5月12日にデータ収集を行い，有効回答者数は1,065名であった。
本研究プロジェクト開始時の主要な行動変数は外出・対人接触の回避行動であったが，2023年5月のいわゆる”5類化”以降，外出・対人接触の回避については自粛など特に何らかの勧告がなされることもなく，2024年時点ではほぼ"コロナ以前"と変わらない状態であった。
外出や対人接触の回避行動は2024年5月時点では36.72ポイント（SD=27.76）となっており，1年前の2023年5月時点での47.38ポイント（SD=28.70）と比べて約10ポイント減となっていた。2020年4月の調査開始時には81.69ポイント（SD=17.50）であったことと比べると非常に大きな減少であり，人々の生活がコロナ以前に戻りつつあることが示されている。一方で手洗い行動については2024年5月には58.19ポイント（SD=31.87）であり，1年前の63.84ポイント（SD=30.25），さらにはコロナ禍当初の77.89ポイント（SD=25.03）からの減少は相対的には大きくないように見える。すなわち，コロナ禍によって一時的にしか変化しなかった行動と，コロナ禍を経て定着した行動があるのかもしれない。
現在論文投稿中である緊急事態宣言の影響および5類化の影響に関する検討に加え，2025年度においては，"コロナ後"の行動を事後的なベースラインとして測定し，それを元に各種行動のメカニズムについて検討を行う。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウイルスをめぐる情勢がほぼ落ち着きつつあり，それに対応して調査の間隔を広くとり，かつ研究期間を延期することとした。
ただ全体としてはおおむ計画通り進捗している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2025年5月に，事後的なベースラインとしての調査を行う予定である。その際のデータを元に，これまでの調査データと合わせて総合的な解析および考察を行う。
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