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音波伝搬時間を利用した高精度沿岸流速モニタリングシステムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 22K04563
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分24020:船舶海洋工学関連
研究機関広島大学

研究代表者

谷口 直和  広島大学, 先進理工系科学研究科(工), 共同研究講座准教授 (30711733)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード瀬戸内海 / 潮汐・潮流 / 水中音響計測 / データ同化 / 潮流場の再現・予測 / 潮流場再現 / 水中音響 / 沿岸海洋 / 潮流分布予測 / 沿岸海洋モデル
研究開始時の研究の概要

安全かつ効率的な海洋利用のためには詳細な潮流・海流の情報が必要であり、高精度な潮流・海流を再現・予報するには数値海洋モデルに計測データを組み合わせる方法(データ同化法)が有効である。本研究は、 音波伝搬時間から得られる流速データを用いた、高精度沿岸流速分布の準リアルタイムモニタリングシステムを構築する。瀬戸内海の100平方キロメートル程度までの比較的小領域の湾や灘へ適用できるシステムを目指し、以下の研究を行う。
1.音波経路平均流速に適したデータ同化法の検討
2.データ転送機能を持つ音波送受信・伝搬時間計測装置の製作
3.実海域(瀬戸内海の三原瀬戸海域)での実証実験による精度の検証

研究実績の概要

本研究は、音波送受信実験・伝搬時間計測データから得られる経路平均流速を数値海洋モデルにデータ同化させた、高精度沿岸流速分布の準リアルタイムモニタリングシステムの構築を目的とし、瀬戸内海の約100平方キロメートル程度までの比較的小領域の湾や灘へ適用できるシステムの構築を目指している。2023年度は、2022年度に引き続き,音波経路平均流速に適したデータ同化法の検討と音波送受信・伝搬時間計測装置の製作に取り組んだ。
データ同化法に関しては、音波送受信計測で得られた流速データを用いた、流動モデルの開境界で与える潮位・潮流条件(開境界条件)の修正に取り組んだ。2022年度の方法・結果をもとに、アンサンブルカルマンフィルタを用いた30日間の潮流場再現実験を行い、その結果を使って再度開境界条件を設定した。また、同じ開境界条件の修正を目的として、モデルグリーン関数法を用いた開境界条件の調整も行い、結果を比較した。開境界条件の調整の結果、どちらの方法でもモデル結果と観測結果の差(ADCP計測結果との差)が小さくなった。また、調整した開境界条件でモデルを駆動し、さらに再度音波送受信で得られた流速結果をアンサンブルカルマンフィルタで同化することで、潮流場の再現精度が向上することを確認した。
本研究で実施する音波送受信装置の製作に関して、世界的な半導体不足のために使用予定であった半導体が入手困難であり、また、以前に試作した際に使用した部品の中にもCOVID-19の影響で製作が困難であるものもあった。2023年度は、前年度に検討・設計した部品・回路のいくつかを再検討し、その後、実際に音波送受信装置を製作した。簡易的な音波送受信テストを行って装置の動作を確認した。また、無線でのデータ転送方法を検討した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

2023年の研究で、申請時に提案した方法(研究方法数値流動モデルの開境界における境界条件を修正することで、その後のアンサンブルカルマンフィルタによる逐次修正での精度も向上させる)の妥当性を示した。しかしながら、目標として挙げた既存流速計測法との誤差10%には達していない。また、本研究開始の際に、世界的な半導体不足が発生したため、音波送受信装置で使用する部品の見直し等、再設計が必要であった。入手性のよい材料や部品を検討して新しく設計した簡易な音波送受信テストは実施したが、対象海域における新しい装置での音波送受信実験とその結果を用いたデータ同化による潮流場再現を実施できていない。また、無線データ転送に関して、転送方法を検討・研究室内での動作確認を行ったが、野外での長期に渡る動作確認ができていない。

今後の研究の推進方策

これまでのデータ同化に関する検討では、比較的簡易な流動モデル(深さ平均した2次元モデル)を用いてきたので、3次元の流動モデルに拡張する。対象海域においては、観測からも水深方向の流速の変化が小さいことはわかっている。しかし、今後、他海域への適用を考えると、水深方向の流速変化も表現できたほうがよい。また、2023年度の研究では、アンサンブルカルマンフィルタを行う際にモデル表現誤差のために実際の観測誤差より大きい誤差共分散行列与えており、高精度な音波送受信時間を活用できていない。音波送受信時間データをより活用できるようにするため、格子間隔を小さくするなどモデルの精度向上をおこなう。新しく設計した装置を用いて対象海域において音波送受信実験を行う。その際に、無線データ転送機能を実装し実時間でのデータ転送を確認する。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2024 2023 2022

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] Application of coastal acoustic tomography: calibration of open boundary conditions on a numerical ocean model for tidal currents2024

    • 著者名/発表者名
      Taniguchi Naokazu、Mutsuda Hidemi、Arai Masazumi、Sakuno Yuji、Hamada Kunihiro、Huang Chen-Fen、Guo JenHwa、Takahashi Toshiyuki、Yoshiki Kengo、Yamamoto Hironori
    • 雑誌名

      Frontiers in Marine Science

      巻: 11

    • DOI

      10.3389/fmars.2024.1351390

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] Reconstruction of horizontal tidal current fields in a shallow water with model-oriented coastal acoustic tomography2023

    • 著者名/発表者名
      Taniguchi Naokazu、Mutsuda Hidemi、Arai Masazumi、Sakuno Yuji、Hamada Kunihiro、Takahashi Toshiyuki、Yoshiki Kengo、Yamamoto Hironori
    • 雑誌名

      Frontiers in Marine Science

      巻: 10 ページ: 1-16

    • DOI

      10.3389/fmars.2023.1112592

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 数値沿岸海洋モデルの高精度化に関する研究 ―潮流計測データを用いた境界条件の修正―2023

    • 著者名/発表者名
      谷口直和、陸田秀実、作野裕司、濱田邦裕、荒井正純、高橋俊之、吉木健吾、山本裕規
    • 学会等名
      令和5年 日本船舶海洋工学会 春季講演会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 音波送受信で得られる流速計測データを用いた沿岸潮流場変動の再現2023

    • 著者名/発表者名
      谷口直和、陸田秀実、荒井正純、作野裕司、濱田邦裕、高橋俊之、吉木健吾、山本裕規
    • 学会等名
      日本周辺海域の海況モニタリングと波浪計測に関する研究集会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 音波伝搬時間を用いたデータ同化法による潮流場再現2022

    • 著者名/発表者名
      谷口直和,陸田秀実,作野裕司,濱田邦裕,荒井正純,高橋俊之,吉木健吾,山本裕規
    • 学会等名
      日本船舶海洋工学会 令和4年 秋季講演会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 双方向音波送受信を用いた潮流の計測2022

    • 著者名/発表者名
      谷口直和,陸田秀実,作野裕司,荒井正純,濱田邦裕,高橋俊之,吉木健吾,山本裕規
    • 学会等名
      日本海洋学会2022年度秋季大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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