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癌性腹水中リンパ球による腹膜播種性転移に対するネオ抗原特異的-免疫細胞療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K07229
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分50020:腫瘍診断および治療学関連
研究機関滋賀医科大学

研究代表者

小島 正継  滋賀医科大学, 医学部, 助教 (10452236)

研究分担者 村田 聡  滋賀医科大学, 医学部, 講師 (90239525)
住本 秀敏  滋賀医科大学, 医学部, 特任講師 (00306838)
谷 眞至  滋賀医科大学, 医学部, 教授 (60236677)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワードTAL / ネオ抗原 / 腹膜播種 / PDX / CTL / 細胞免疫治療 / 癌免疫細胞療法 / 癌性腹水 / 免疫チェックポイント阻害薬 / LAP吸着カラム
研究開始時の研究の概要

腫瘍新規抗原(Neo-Ag)に特異的なCTLを,免疫寛容状態の患者癌性腹水中の免疫細胞(TAL)から誘導するためには、効率的neo-Ag同定が困難で、移入免疫細胞が生体内で抗腫瘍活性を失う事を克服する必要がある。
申請者らが開発した腫瘍neo-Agの高効率な同定技術とOX40刺激下培養によるメモリーCTL誘導技術を基に、neo-Agペプチド刺激とOX40補助刺激のもと、TGF-β陽性細胞除去カラムにより免疫抑制性細胞を除去した患者由来TALを培養する事で、担癌生体内でも抗腫瘍機能維持可能な腫瘍neo-Ag特異的メモリーCTLを樹立し、患者腫瘍移植PDXマウス前臨床試験モデルで治療効果を検証する。

研究実績の概要

患者腫瘍由来neo-Agの高効率な同定技術とOX40刺激下培養によるメモリーCTL誘導技術を基に、neo-Agペプチド刺激とOX40補助刺激のもと、TGF-β陽性細胞除去カラムにより免疫抑制性細胞を除去した患者癌性腹水中の免疫細胞(TAL)を培養することによって、担癌生体内でも抗腫瘍機能維持可能な腫瘍neo-Ag特異的メモリーCTLを樹立し、患者腫瘍移植PDXマウス前臨床試験モデルで、治療効果を検証することを目的として研究を進めた。
癌性腹水(胸水)のある胃癌、大腸癌、膵癌、乳癌(胸水)患者から、癌性腹水・胸水と正常組織より抽出したDNAから、次世代シークエンサーを用いて癌細胞での体細胞突然変異を同定を試みた。。アミノ酸変異を伴う変異に絞り、患者HLA-class Iに親和性の高い変異抗原ペプチドをNeo-Ag候補とし、さらにTALに免疫原性のあるNeo-Agの同定を試みた。さらに、Neo-Agペプチドの合成を進めた。同時に、患者の癌性腹水中の癌細胞が免疫不全マウスの腹腔内で生着した腹膜播種性転移-PDXマウスモデルを、胃癌、大腸癌,膵癌、乳癌患者ごとに作製した。
OX40刺激によるメモリーCTLの誘導; 患者癌性腹水由来のTALからTGF-β陽性細胞除去カラムにより、免疫抑制性細胞(TregやMDSC)を除去したT細胞を分離した。・抗原提示細胞として、患者末梢血単核球(PBMC)より分離したCD4+T細胞をPHAにて刺激・増殖し、PHA-blastを作成した。・PHA-blast を抗原刺激細胞として、合成Neo-Agペプチドをパルスし、TAL由来T細胞を培養刺激した。・分離したT細胞に対して、Neo-Agペプチド刺激とOX40補助刺激下に培養し、Neo-Ag特異的-メモリーCTLを誘導した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

がん性腹水からNeo-Agを同定でき、TALからOX40刺激によるメモリーCTLを誘導する実験が進んだ。

今後の研究の推進方策

CTLのNeo-Ag 特異性の検証を行う。誘導されたCTLのNeo-Ag 特異性は、Neo-Agペプチド再刺激によるCTL細胞内IFN-γ染色(ICS)により確認する。
PDXモデルにより免疫細胞療法の抗腫瘍活性の証明を行う。患者の癌性腹水中の癌細胞が免疫不全マウスの腹腔内で生着した腹膜播種性転移-PDXマウス腹腔内へ、同一患者のTALから誘導したNeo-Ag特異的メモリーCTLを細胞移入し、抗腫瘍効果を観察する。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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