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要介護高齢者の心房細動に対する抗凝固療法の処方判断に関する新たな臨床指標の構築

研究課題

研究課題/領域番号 22K07439
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分52010:内科学一般関連
研究機関東京大学

研究代表者

山田 容子  東京大学, 医学部附属病院, 届出研究員 (30701007)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード要介護高齢者 / 心房細動 / 抗凝固薬 / 高齢心房細動患者
研究開始時の研究の概要

心房細動は心原性脳梗塞を引き起こすことによって要介護高齢者を増やすため、その予防としての抗凝固療法は重要である。近年、後期高齢者やフレイルを呈する高齢者に対する抗凝固療法の有用性を検討する研究は増加しており、その有用性が示されつつある。しかし、すでに寝たきりである、などの要介護状態である高齢者への抗凝固療法の有用性はいまだ評価されていない。要介護高齢者は年々増加の一方であり、これらの患者への処方判断の新たな臨床指標の構築は社会的に求められている。本研究では、要介護高齢者に対する抗凝固療法の有用性について検討し、処方判断の新たな臨床指標の構築につなげることが目標である。

研究実績の概要

本研究では、心房細動を有する要介護高齢者に対する抗凝固療法の有用性について検討するべく、要介護高齢者を対象に医療・介護レセプトデータを用いて後ろ向き観察研究を行う。要介護高齢者を中心とした抗凝固療法の有用性についての研究は未だなく、本研究を実施することにより、適切な指針の作成に貢献することで、患者、担当医、双方が適正な抗凝固療法を実施しえるようになることが期待できる。心房細動を有する要介護高齢者を抽出し、抗凝固薬内服の有無によって脳梗塞発症リスクに違いが出るかどうかを検討する。また、抗凝固療法以外でどのような因子(内服アドヒアランス、認知機能、寝たきりかどうか等)が脳梗塞発症リスクに関連するのかを検討し、指標として構築する。
研究①:訪問診療における、心房細動を有する要介護高齢者を、カルテを用いて抽出する(300名)。心房細動の抽出方法:診療記録ならびに健康診断の心電図検査より、心房細動の有無を検討する。健康診断で心電図検査がなされていない対象者については心電計を用いて、心房細動の有無を評価する。研究②:医療・介護保険レセプトデータ(東京都八王子市)を用いて、心房細動を有する要介護高齢者を抽出する(約10000名)。評価項目:研究①:年齢、性別、BMI、血圧値、抗凝固療法の有無、抗血小板薬の有無、PT-INR、要介護度、内服管理をする介護者の有無、既往歴、転倒歴、降圧薬の有無、薬剤数(PIMの薬剤数)、CHADS2スコア、要介護認定調査票、イベント(脳梗塞、消化管出血、死亡)などを、カルテを用いて収集する。
研究②:年齢、性別、抗凝固療法の有無、抗血小板薬の有無、要介護度、既往歴、薬剤数(PIMの薬剤数)、CHADS2スコア、要介護認定調査票(身体活動度や内服アドヒアランスの聴取票あり)、イベント(脳梗塞、消化管出血、死亡)などを、医療・介護保険レセプトデータから抽出する。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

柏市→八王子市と変更になったが、データは収集できており、解析も開始している。

今後の研究の推進方策

在宅クリニックでの患者のリクルートを引き続き継続する。
八王子でのレセプト研究の解析を進める。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Outcomes of anticoagulant prescribing for older patients with atrial fibrillation depends on disability level provided by long-term care insurance2023

    • 著者名/発表者名
      Yoko Yamada
    • 学会等名
      IAGG 2023
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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