研究課題/領域番号 |
22K07555
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分52030:精神神経科学関連
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研究機関 | 山梨大学 |
研究代表者 |
小林 慶太 山梨大学, 大学院総合研究部, 助教 (70625954)
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研究分担者 |
石黒 浩毅 山梨大学, 大学院総合研究部, 特任教授 (20375489)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 産後うつ / マタニティーブルーズ / 精神疾患合併妊娠 / 被虐待 / 質問票 / 虐待 / バイオマーカー / カンナビノイドシステム / PEA / 質問紙 |
研究開始時の研究の概要 |
妊産婦の死因1位は自殺であり、児と心中やネグレクトなど児童虐待の観点からも周産期精神科医療の改善が喫緊の課題である。現行のエジンバラ産後うつ病評価票(EPDS)によるスクリーニングには産後うつの偽陰性が多く認められ、検査実施日の妥当性も検証されていない。我々は先行研究にて両親による産後母の評価票(MMSP)を新規開発し、MMSPとEPDSとの相関を明らかにした。本研究では産後うつステートマーカーとしてのPEA値の検証やPEAならびにMMSPによるEPDS妥当性等の検証により、スクリーニングの要補填項目とスクリーニング施行時期の検証を行い、周産期メンタルヘルスの新規予防介入システムの開発を行う。
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研究実績の概要 |
妊産婦死亡の原因の一位は自殺であり、産褥婦の自殺は児との心中が少なくない。また産後うつはネグレクトのリスクが高く、児童虐待予防の観点からも少子化対策の観点からも、周産期精神科医療の質的改善は喫緊の課題である。 産後の母親の精神症状を評価するには、第一にマタニティーブルーズと産後うつをそれぞれ個別に評価すべきであるが、国内外を問わず、一致した診断基準がない。産後のうつ症状または不安症状のために当院を受診する母親は産後1か月のマタニティブルーズの他、5か月と9か月に3峰性を示した。産後うつにも異なる時期に好発期があるとともにそれぞれの臨床特徴があることが示唆される。 国内で臨床導入されている評価方法はイギリスで開発されたエジンバラ産後うつ病評価票(EPDS)であるが、従来より特異度は高いものの、感度は75%、陽性的中率は50%程度であることが示されており、本研究でも産後1か月の母親らを対象にした陽性的中率は50%と追認できた。産後1か月以内はマタニティーブルーズとして診断されるべきであり、実際にマタニティブルーズ自己評価票(MBQ)も一部の医療機関で使用されている。また母親らの幼少期の被虐待体験が産後うつへ影響することから、本研究ではEPDSとMBQに加えて、母親の幼少期の虐待体験および性格検査等について総合評価する質問票を作製し、産後0か月から1年間の周産期・産後の継続的なスクリーニング実施し、引き続きデータ集積を行っている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究計画にある通りに策定した質問票を用いて、リクルートした被験者に対して検査実施をしている。産後1年間に7回のアンケートを行う産後フォローアップを方法としているが、出産から日時が経過するに従ってアンケートの回収率が著しく減少してしまう。研究の説明同意の取得者および取得方法を見直しして、回収率の改善を図っている。
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今後の研究の推進方策 |
引き続き、マタニティーブルーズならびに産後うつについての質問票によって罹病率並びに臨床特徴の評価を行う。被験者のリクルーターを交代し、研究についての説明ならびにフォローアップ時のcommunicationを改善することでデータ回収の改善を図る。 本年度においては、産後うつ状態にて受診した母親をリクルートし、末梢血採血による血中PEA値の測定を行う。測定されたPEA値は既存の健常対照群のデータと比較検討を行うことで産後うつの臨床特徴と血中PEA値との関連を明らかとする。
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