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うつ病発症リスクの性差を規定する生物学的基盤の研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K07576
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分52030:精神神経科学関連
研究機関信州大学

研究代表者

杉山 暢宏  信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (30422695)

研究分担者 篠山 大明  信州大学, 学術研究院医学系, 准教授 (90447764)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2026年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード女性ホルモン / エストロゲン受容体
研究開始時の研究の概要

うつ病の発症率・有病率には大きな性差がある.この性差を規定する生物学的な背景は未だに不明である.我々は,Androstenediol(Δ5-diol) と 5α-androstane-3β,17β-diol(3βAdiol)の2つに強い抗うつ作用があることを明らかにしてきた.これまでの研究を踏まえ,
・ Δ5-diol と 3βAdiol がうつ病に対する防御因子の1つである.
・ Δ5-diol と 3βAdiol は男性で大量に産生され,強い抗うつ作用で男性は保護されている.
という仮説を立てた.
本研究ではこの仮説を検証し,うつ病の性差のメカニズム解明へと繋げることを目指す.

研究実績の概要

昨年度はプロジェクト1年目にあたり,うつ病発症リスクの性差を規定する生物学的基盤を明らかとするために,まず研究計画の詳細について,より具体的にブラッシュアップを行った.本年度は昨年度の検討を踏まえ,研究実施計画をまとめ,倫理委員会へ提出し,これが承認された(信州大学医学部倫理委員会 承認番号#6141).
研究対象は18歳から45歳までのうつ病60名(男性30名,女性30名)および健常者60名(男性30名,女性30名)とした.評価項目のうち,測定対象のステロイドホルモンは,最終的に5α androstane 3β,17β diolおよびandrostenediol他2つの新規生理活性ステロイドに,ポジティブコントロールとしてdehydroepiandrosteroneおよび17β estradiolを加えた計6種類のステロイドホルモンを一斉測定することとなった.心理検査は検討の結果,被験者の負担を考慮し,これまで行っていたBeck Depression InventoryIIを今回は省略し,Hamilton Rating Scale for Depression, Quick Inventory of Depressive Symptomatology Japanese versionの2種類に絞り込んだ.解析・分析方法は,ステロイドホルモンと心理検査の相関を,データが正規分布に沿う場合はPearsonの相関係数で,そうでない場合はSpearmanの順位相関係数で評価することとした.検体検査(血清ステロイド濃度の精密測定)を行う受託会社と打合せを行い,測定料金などを最終確認した.
また,被験者募集のポスターを作成し,被験者のリクルートを開始した.本研究では大うつ病性障害の患者さんに研究協力を依頼するため,協力者の身体的・心理的負担が最低限となるように,最大限の注意を払っている.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

昨年度検討を重ねた研究内容を実施計画としてまとめ,倫理委員会の承認を得ることができた(信州大学医学部倫理委員会 承認番号#6141).文献検索で得た知見も実施計画に盛り込むことができた.
また,受託企業と測定料金などについて具体的な打合せが完了した.
被験者募集のポスターを作成しこれを掲示し,被験者募集が開始された.
その一方で,被験者のリクルートは当初の予定通りには進んでおらず,研究計画はやや遅れている状況にある.

今後の研究の推進方策

倫理委員会の承認を得たので,今後は被験者リクルートを積極的に進め,データ収集により注力していきたい.
新型コロナウイルス感染症が5類に移行したものの,医療機関の診療体制は余裕があるとは言えない.今後も研究協力者の負担,心情に十分配慮して,研究を進めたいと考えている.

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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