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デュアルエナジーCTやデジタルX線動画による急性肺血栓塞栓症

研究課題

研究課題/領域番号 22K07730
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分52040:放射線科学関連
研究機関日本大学

研究代表者

岡田 真広  日本大学, 医学部, 教授 (20296700)

研究分担者 渋谷 和  日本大学, 医学部, 助手 (00881799)
奥村 恭男  日本大学, 医学部, 教授 (20624159)
深町 大介  日本大学, 医学部, 助教 (50718096)
権 寧博  日本大学, 医学部, 教授 (80339316)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード肺塞栓 / CT / ヨード値 / 急性肺血栓塞栓症 / Dual energy CT / 抗凝固療法 / デジタルX線動画撮影 / COVID肺炎
研究開始時の研究の概要

本研究では急性PTEの治療前に撮像するデジタルX線動画撮影システムおよびDual-layer spectral CTで肺動脈血栓の検出・質的診断、肺潅流画像解析を行い急性PTEの病態モデルを明らかにし、肺動脈塞栓の治療効果を予測する画像的バイオマーカーを探索する。造影剤を用いないデジタルX線動画撮影を施行して得られた肺血流分布と換気分布が、COVID肺炎患者を含む急性PTEの重症度判定に役立つか、肺血流障害の早期発見・重症化予防への活用ができるかを明らかにする。

研究実績の概要

急性肺塞栓の画像解析を行った。DLCTを用いて、全肺のPerfusionをヨード量として計算し、抗凝固治療後のヨード量の変化で治療効果を見ることができることがわかった。
治療の効果があった群(血栓溶解群)と効果のない群(非溶解群)では前者が造影60秒後のヨード値が高いのに対して、後者では造影60秒後のヨード値は高くない。すなわち治療前の状態と変化がないことがわかった。またVincent(ワークステーション)を用いて肺体積を測定し、全肺ヨード量を肺体積で割った値が血栓溶解群と非溶解群で差があるのかも検討中である。
今後は100例以上で解析を進め、肺塞栓症におけるDLCTの有効性を示したい。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

少数例(24例)での解析は終わり、肺塞栓患者で血栓が溶解した群と非溶解群の間で、肺のIodine mapに差がでることが明らかとなった。そこでこの知見をまずは論文化していきたい。症例は順調に増えており、研究データを収集する意味では順調に進展している。しかし、肺塞栓の症例はまだ未解析のものがあり、Dual energy CTによる画像データ解析の有効性はまだ十分に示されたとはいえない。臨床業務や大学内での仕事が多く、解析に時間を割くことが難しい状況であるが、週末などを利用して、解析を進めていきたい。

今後の研究の推進方策

臨床画像データをさらに解析していき、統計的な解析をさらに進めていきたい。すでに抗凝固治療の効果が判明している患者が100例以上はおり、患者数は多いので有効性を示すことができると考えている。学会参加で現在まで得られた知見を発表するため、演題は北米放射線学会に提出ずみである。解析方法など他の演者の発表も参考にして、自分たちの研究が適正に行われていて、有効な結果が得られているのか確かめながら論文化をしていく予定である。ファントムを作成して基礎的な実験も加えようと考えているが、予算内で済むのか検討していきたい。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件) (うち招待講演 1件)

  • [学会発表] 肺動脈塞栓症と肝硬変のCT IQon Elite Spectral CTを用いた定量解析2024

    • 著者名/発表者名
      岡田真広
    • 学会等名
      日本医学放射線学会 ランチョンセミナー
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 招待講演

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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