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人工子宮システムに胎盤の排泄機能として付与する持続血液透析の有効性の検討

研究課題

研究課題/領域番号 22K07863
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分52050:胎児医学および小児成育学関連
研究機関東北大学

研究代表者

渡邊 真平  東北大学, 大学病院, 助教 (70509413)

研究分担者 齋藤 昌利  東北大学, 医学系研究科, 教授 (00451584)
埴田 卓志  東北大学, 大学病院, 准教授 (30400360)
佐藤 信一  東北大学, 大学病院, 助手 (30770359)
菅原 典子  東北大学, 大学病院, 助教 (60622256)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードヒツジ / 人工子宮 / 人工胎盤 / 持続血液透析 / ネフロン
研究開始時の研究の概要

我々が開発した人工子宮システムでは胎児循環から新生児循環への強制的な適応を回避できる.これを生理的な子宮環境に近づけて胎児の様々なストレスを未然に排除できれば,その臓器を本来の子宮内と同様に成長させることを期待できる.本研究では胎盤が担う本来の排泄機能を補うために,人工胎盤回路に持続血液透析機能を加える.これにより発達途上の未熟な肝小葉とネフロンにかかる代謝ストレスが軽減されることを明らかにし,代謝ストレスの軽減がネフロン形成の早期終止を予防するという仮説を検証する.

研究実績の概要

本来の子宮では胎仔の体内で産生されたアンモニアと尿素回路で無毒化した尿素の多くは胎盤で処理される.しかし人工胎盤回路にはこの排泄機能がないため,胎仔はアンモニアを自らの尿素回路で代謝して,産生された尿素は全て自らの腎臓で排泄することを強いられている.本研究では本来の胎盤が持つ排泄機能を模して,人工胎盤に持続血液透析を加える.これにより人工子宮システムをさらに生理的な環境に近づけることができることを証明する.またネフロンへの代謝ストレスが軽減すれば,人工子宮システム装着中にネフロン形成が早期に終止することはなく,ネフロン数は本来の子宮内と同様に増加するという仮説を検証する.
はじめにヒツジ胎仔を妊娠90日に3群に分ける; a) 対象群,b) 人工子宮+非透析群,c) 人工子宮+透析群 (クリアランス 50 mL/hr) (各群 n=6) 上述したa) 対照群ではそのまま母体の子宮内で胎仔を育てるが,b,c) の2群では胎仔を妊娠90日から14日間 (ヒト妊娠の24-28週に相当) 人工子宮システムで成育させる.c) 群の人工胎盤回路には持続血液透析装置を並列に接続し,クリアランスを50 mL/hrに設定する.妊娠104日に胎仔を剖検して,ネフロン形成層と成熟層のそれぞれ平均径,糸球体密度,糸球体平均容積を算出する.以上の項目について3群間で統計学的に比較し,人工子宮システムに持続血液透析を加えることの有効性について考察する.
令和4-5年度にはb) 群4例を実施し,生理学的データ,血液検体,尿検体を採取した.また人工胎盤回路に持続血液透析装置を組み入れ,動物への導入前に安定した透析回路流量の確保とその際の胎盤回路への圧力干渉の程度について検証中である.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

令和4-5年度には妊娠ヒツジ6例を実施予定であったが,予定していた受胎が得られなかったため2例は実施できなかった.また人工胎盤回路に持続血液透析装置を組み入れ,動物への導入前に安定した透析回路流量の確保とその際の胎盤回路への圧力干渉の程度についての検証を終了する予定であった.現在透析回路の調整中で動物を用いた実験を行えていない.

今後の研究の推進方策

人工胎盤回路に持続血液透析装置を組み入れ,安定した透析回路流量の確保とその際の胎盤回路への圧力干渉の程度についての検証をほぼ終了し,来年度から動物を用いた検証を開始できる見込みである.

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて その他

すべて 国際共同研究 (1件)

  • [国際共同研究] The University of Western Australia(オーストラリア)

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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