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乳児特発性僧帽弁腱索断裂の病因解明のためのFFPE標本を用いたウイルスRNA解析

研究課題

研究課題/領域番号 22K07883
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分52050:胎児医学および小児成育学関連
研究機関国立研究開発法人国立循環器病研究センター

研究代表者

黒嵜 健一  国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 病院, 部長 (40561460)

研究分担者 池田 善彦  国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 病院, 医長 (30393242)
白井 学  国立研究開発法人国立循環器病研究センター, オープンイノベーションセンター, 室長 (70294121)
白石 公  国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 病院, 客員研究員 (80295659)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード乳児特発性僧帽弁腱索断裂 / 腱索断裂 / 急性心不全 / 抗SSA抗体 / 川崎病 / 心内膜炎 ウイルス / 心内膜炎 / ウイルス
研究開始時の研究の概要

本研究では、乳児僧帽弁腱索断裂の病因と病態を明らかにすることを目的とし、原因となり得るウイルスなどの微生物の遺伝子を、過去のパラフィン切片からRNAを抽出し、次世代シークエンサーにより網羅的に解析する。この結果により、弁および腱索組織ではどのような遺伝子発現の更新もしくは減弱を明らかにし、腱索断裂の分子細胞生物学的メカイズムを明らかにする。また取り出したRNAからライブラリを作成してメタトランスクリプトーム解析を行い、組織内に含まれているウイルスなどの微生物遺伝子を網羅的に解析する。

研究実績の概要

乳児特発性僧帽弁腱索断裂における僧帽弁および腱索の心内膜には、単核球を中心とした炎症細胞浸潤が認められ、病因としてウイルス感染、川崎病、母親由来の抗SSA抗体などが示唆されている。本疾患は発症が年間10数例と希少で、病因解明のための新鮮サンプルの収集が困難である。そこで我々は、過去の本疾患でベンチ間を行った患者の病理組織標本から最新の遺伝子工学的手法を駆使して、本疾患の病態と病因解明を試みている。[対象と方法]僧帽弁置換した腱索断裂乳児4例(断裂群:生後3-6ヶ月(中央値4ヶ月)、川崎病およびSSA抗体陽性例を除く)と弁置換した先天性心疾患2例(対照群:生後11および13ヶ月)のパラフィン包埋された僧帽弁および腱索標本の切片を高感度ISH法にて解析した。[結果]メタトランスクリプトーム解析では、断裂群4例中2例に小児に一般的な感染症を引き起こすDNA virus Xに高い相補性が検出された。そこで今回は、高感度ISH法(RNAscope)を行ったとところ、断裂群の組織片に心内膜を主体とするParvo virusのRNAシグナルが確認された。[考察]本疾患では僧帽弁および腱索に何らかの炎症と免疫応答が存在すること、引き金として、一般的に小児に発疹と感冒症状をきたすDNAvirus (Parv virus)が関与することが示唆された。令和5年度には新規の患者が得られなかったが、今後は患者の入院時の血液や咽頭拭い液などの新鮮なサンプルを解析し、virus Xの関与を検証する予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

本疾患は発症が日本全国でも年間10数例と希少で、緊急手術を必要として搬送後にすぐに手術室に送られることが多いため、病因解明のための新鮮サンプルの収集が困難である。また令和4年度と令和5年度では、国立循環器病研究センター及び近隣の病院での本症の発症例がなく、新たなサンプルを入手することができなかったため。

今後の研究の推進方策

Parvo virusが本疾患に特異的なものであるのかどうかを引き続き検証する。他のウイルスによる原因を除外するために、心筋心内膜炎を引き起こすことが知られているEnterovirus、特にCoxakie virus, Echo virusなどのプローブを用いて、高感度ISHを繰り返す予定である。また今後新たな症例が出たら、できるだけ新鮮な組織切片よりISHを行い、ウイルスの関与について検討する予定である。これらの点が証明されたら、論文にまとめる予定である。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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