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胃癌ゲノムデータを基にした免疫チェックポイント阻害剤治療効果関連因子の包括的評価

研究課題

研究課題/領域番号 22K08865
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分55020:消化器外科学関連
研究機関新潟大学

研究代表者

羽入 隆晃  新潟大学, 医歯学総合研究科, 客員研究員 (50719705)

研究分担者 市川 寛  新潟大学, 医歯学系, 助教 (50721875)
島田 能史  新潟大学, 医歯学系, 講師 (20706460)
加納 陽介  新潟大学, 医歯学総合病院, 助教 (90745580)
宗岡 悠介  新潟大学, 医歯学総合病院, 助教 (00769391)
臼井 賢司  新潟大学, 医歯学総合研究科, 客員研究員 (70769413)
酒井 剛  新潟大学, 医歯学総合研究科, 客員研究員 (60769412)
凌 一葦  新潟大学, 研究推進機構, 助教 (70804540)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード胃癌 / tumor mutational burden / PD-L1 / nivolumab / tumor mutation burden / 免疫チェックポイント阻害剤 / MSI / Tumor Mutation Burden
研究開始時の研究の概要

胃癌に対する薬物治療において、免疫チェクポイント阻害剤が臨床応用され注目されている。免疫チェックポイント阻害剤の効果には、腫瘍因子だけでなく腫瘍微小環境や宿主因子も関与しているとされるが、胃癌におけるこれらの相互関係については十分には解明されていない。これら複数の因子を包括的に評価することは、免疫チェックポイント阻害剤の最適化にとって有用な可能性がある。
本研究では、胃癌の分子サブタイプと免疫チェックポイント阻害剤に関連する腫瘍因子、腫瘍微小環境因子、宿主因子等の関連性について分析し、胃癌免疫チェックポイント阻害剤治療における効果予測を含めた臨床的意義について検証する。

研究実績の概要

本研究の目的は、「胃癌における免疫チェックポイント阻害剤関連因子を包括的に評価し、免疫チェックポイント阻害剤を基軸とした胃癌薬物治療発展への足がかりとすること」である。
本年度は、胃癌におけるtumor mutational burden (TMB)とPD-L1発現に加え、相同組み換え修復(homologous recombination、 HR)関連遺伝子異常とnivolumab単剤治療の奏効割合(ORR)、病勢制御割合(DCR)、無増悪生存期間(PFS)との関を検討した。
切除不能進行再発胃癌に対してnivolumab単剤治療を施行され、胃切除で得られた腫瘍組織のFFPE検体を用いて癌遺伝子パネルによる遺伝子解析を施行された18例を対象とした。胃切除で得られた腫瘍組織のFFPE検体を用いて免疫組織化学染色によりPD-L1 (28-8)の発現を評価した。
CPS1以上ではCPS1未満と比較してTMBが有意に高値であった。HR関連遺伝子異常(陽性/陰性)は11例/7例であり、HR関連遺伝子異常陽性は陰性と比較してTMBが有意に高値であった。ORRとTMBとの有意な関連は認められなかった。病勢制御が得られた症例ではTMBが高い傾向を認め、病勢制御の有無を判別するTMBのカットオフ値(CV)は14。2 Muts/Mbであった。TMB(CV14。2 Muts/Mb)、CPS(CV1)、CPS(CV5)、HR関連遺伝子異常とPFSには有意な関連は認められなかった。TMB14。2以上かつCPS1以上(5例)はTMB14。2未満またはCPS1未満(13例)と比較してPFSが有意に良好であった。
TMBとPD-L1発現を包括的に評価することでnivolumab単剤療法の効果を予測できる可能性がある。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

胃癌nivolumab単剤治療症例のTMBとPD-L1に加えHR関連遺伝子異常も評価し、治療効果との関連を検討できており、概ね順調に進展している。

今後の研究の推進方策

これまでの研究結果を学術集会での演題や学術論文として発表予定である。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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