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滑膜由来間葉系幹細胞投与患部の最適な環境及び状態の解明

研究課題

研究課題/領域番号 22K09372
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分56020:整形外科学関連
研究機関順天堂大学 (2023)
東京医科歯科大学 (2022)

研究代表者

小森 啓一郎  順天堂大学, 革新的医療技術開発研究センター, 特任研究員 (20622624)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード間葉系幹細胞 / 可塑性 / サイトカイン / 関節炎 / 再生医療
研究開始時の研究の概要

間葉系幹細胞を使用する再生医療は、今まで治療困難・治療不可であった疾患や怪我を治療可能とする医療であるが、可塑性を持つ細胞を使用する性質上、一般医薬品よりも患部の状態(環境)に、より大きく影響することが予想される。
投与する細胞に素晴らしい治療作用や修復・再生能力があったとしても、患部の状態や環境により、その力を発揮できないばかりか、その能力を打ち消してしまう可能性も考えられる。
そこで、本研究は再生医療に適した患部環境及び状態について明らかにすることを目的とする。
本研究は、再生医療の最大かつ均一な治療効果を得るための一助となることが考えられ、再生医療の進歩に貢献することが期待される。

研究実績の概要

間葉系幹細胞を使用した再生医療は、その有効性が評価されつつある。間葉系幹細胞は、多分化能をもつ体性幹細胞であり、これらを使用した再生医療は、今まで困難でであった治療にとても有用であり、広がりを見せている。
間葉系幹細胞は、今まで治療困難・治療不可であった疾患や怪我を治療するにあたりとても有用で強力なツールであることが示唆されているが、一方で可塑性を持つという性質から、その使用方法において気を付ける必要があることが予想される。例えば、患部の状態や環境などにより、細胞の能力を十分に発揮できないばかりか、打ち消してしまう可能性も考えられる。
このことは、細胞を用いた再生医療で最大かつ均質な治療効果を得るためには、患部の状態(環境)をコントロールする事が重要であることを示唆する。
そこで本研究は、間葉系幹細胞を投与する患部の状態(環境)の重要な指標の1つとして炎症性サイトカインに着目し、最大限の治療効果が発揮できる、または、治療効果が打ち消される患部環境及び状態について、炎症性サイトカインを指標にして明らかにするとともに、その状態(環境)の構築方法についても検討することを目的としている。
本年度は、使用する細胞の由来組織に関する検討を引き続き行った。間葉系幹細胞の由来組織はいくつか存在するが、その組織が存在する部位の違いにより、性質や治療部位に対する効果などに差が生じることが考えられる(滑膜組織は膝以外、例えば、肩にも存在するが、膝と肩で細胞の質が異なる可能性も考えられる)。そこで、これらの検討を行う前段階として、異なる部位の同組織由来の間葉系幹細胞が、同様の方法で樹立可能か、また、増殖能など、細胞樹立の観点から検討を行った。その結果、由来組織が同じであれば、部位によって細胞の樹立方法を変更することは必要ないことが示唆された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

2023年度に異動した所属先において、実験・研究倫理などの実験を行う前段階の事務的な手続きが進まず、思ったように通常の実験を行うことが困難な状況であった。そのような状況の中でも、プレリミナリーな検証や今後の実験計画の精査など現状でも行える事を行い、実験が行える状況となった際に、速度を上げた研究遂行に備えていた。しかし、予想以上に実験開始までの前段階の手続きが進まず、進捗が遅れている。

今後の研究の推進方策

前年度末ギリギリに、一番のボトルネックであった実験・研究倫理の事務的な手続きが進み、やっと細胞や組織を使用する実験を行う事が可能となった。
本来の研究計画では、In vitroとIn Vivoの実験を時期をずらして行う計画であったが、これらをオーバーラップさせて行う計画に変更することで、遅れの取り戻しは十分に可能である。
本年度は炎症性サイトカインが間葉系幹細胞の分化に及ぼす影響、炎症性サイトカインが間葉系幹細胞の分化に及ぼす影響の対応策について検討を行う予定である。
また、場合により研究分担者の追加や期間の延長も検討するなど、様々な手段で研究を遂行していく。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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