研究課題/領域番号 |
22K09496
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分56030:泌尿器科学関連
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研究機関 | 山梨大学 |
研究代表者 |
志村 寛史 山梨大学, 大学院総合研究部, 助教 (70755842)
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研究分担者 |
葛西 宏威 山梨大学, 大学院総合研究部, 助教 (20324189)
三宅 邦夫 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (60550712)
武田 正之 山梨大学, 大学院総合研究部, 医学研究員 (80197318)
三井 貴彦 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (90421966)
瀬川 高弘 山梨大学, 大学院総合研究部, 講師 (90425835)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 大脳 / 排尿中枢 / TRAP / 光遺伝学 / 薬理遺伝学 / 排尿 / 大脳皮質 |
研究開始時の研究の概要 |
TRAP(targeted recombination in active populations)という技術を用いて、排尿に関わって活動する神経細胞のみに特定の遺伝子を発現させ、限定的な操作やその細胞の特性の検索を行う。これまで研究代表者らが対象としてきた前帯状皮質(Anterior cingulate cortex; ACC)において光遺伝学・薬理遺伝学的に排尿を制御したり、RNAシークエンサーを用いて特異的に発現するRNAを同定したりする基礎研究である。本研究は排尿に関わる中枢神経のメカニズム解明に大きく寄与するものである。
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研究実績の概要 |
本年度は本研究計画の前段階に行った研究内容の発表を数多く進めることができた。 学会発表:第110回日本泌尿器科学会総会(総会賞、シンポジウム、記念講演)、第88回日本泌尿器科学会東部総会(口演)、The 17th Pan-Pacific Continence Society Meeting(Oral)、Advancements in Urology: A Biennial AUA/JUA Symposium(Poster) 本研究で用いる予定であったFosCreERT2(TRAP2)マウスは昨年度の実績に記載の通り、施設の動物舎の建て替えのためや、新型コロナウイルスやウクライナ侵攻の影響のため、購入や検疫、施設への搬入までにおおよそ1年を要した。そのため実験の進行に遅れをきたした。現時点で交配、繁殖に成功したものの、予定していた動物実験でデータを蓄積できている状態ではない。 基礎研究の進行が困難であったため、大脳をターゲットとした臨床研究も並行して進めた。これまでfunctional MRIやPETで神経活動を確認する研究は多々行われてきたが、前帯状皮質(ACC)のように細胞の種類で異なる活動・役割をするのであれば、排尿時と蓄尿時で神経伝達物質の量が異なる可能性がある。magnetic resonance spectroscopy (MRS)は、非侵襲的に標的となる領域の特定の代謝物質を定量化することができ、精神神経学領域では診断や薬物の効果判定に用いられている。MRSを用いて神経伝達物質の定量を行い、ヒトでもACCは排尿蓄尿で異なる神経細胞の活動があるか検証するためのpilot studyを健常成人で進めた。現在は15例の被験者で、排尿時蓄尿時それぞれのGABAとグルタミン酸の測定を終えている。今後解析を進めていく。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
上記研究実績に示されているように、研究に必要なFosCreERT2(TRAP2)マウスの入手、繁殖に時間がかかり、予定していた実験を進めることができず、その進捗は遅れている。そのようなマウスが使用できなかった分、上記研究実績に記載の通り、ヒトでの大脳の排尿中枢メカニズムを明らかにする研究にも着手している。2024年度以降はマウスの繁殖、成育が進み、予定していた実験が進められると考えている。
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今後の研究の推進方策 |
研究計画書では2022、2023年度でTRAPマウスを用いた実験を開始している予定であったが、マウスが間に合わずそれらは実施できていない。時間的な進捗状況の遅れはあるが、予定していた内容をマウスの準備が出来次第進めていくことに変わりはない。また、遅延を取り戻すべく、本年度は実験を遂行できる人員を、代表者以外にも増やして進めていく方針である。
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