| 研究課題/領域番号 |
22K09693
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分56050:耳鼻咽喉科学関連
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| 研究機関 | 大阪医科薬科大学 |
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研究代表者 |
乾 崇樹 大阪医科薬科大学, 医学部, 講師 (60465614)
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| 研究分担者 |
森 禎章 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 名誉教授 (70268192)
萩森 伸一 大阪医科薬科大学, 医学部, 教授 (90291799)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 前庭性片頭痛 / メニエール病 / モデル動物 / 蝸牛内直流電位 / CGRP / 片頭痛発作誘発 / メニエール病モデル動物 / 内耳血流 / 内リンパ水腫 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
前庭性片頭痛とメニエール病は、反復するめまい発作や聴覚症状など症状の類似があり、また互いに合併、重複が見られる。またその病態には片頭痛に類似した神経障害や内リンパ水腫など共通した病態の存在が指摘されている。
本研究では「両疾患に共通する病態として、内耳血流の変化に起因して生じる内リンパ水腫が関係しているのではないか」と考え、メニエール病モデル動物に薬剤投与などで片頭痛発作を誘発させ、さらに治療投薬を行い、聴覚および平衡機能、内リンパ水腫の評価を行い病態解明に迫る。
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| 研究実績の概要 |
前庭性片頭痛とメニエール病は互いに合併が多く、めまい発作や聴覚異常を反復するなど症状が類似することが知られている。前庭性片頭痛の病態としては、これが片頭痛の症状の一つであるめまい発作が顕在化しているものであり、病態仮説として皮質拡延性抑制（CSD）様の神経障害や内リンパ水腫など、両疾患に共通する病態の存在が指摘されているものの、いまだいずれも証明に至っていない。本研究ではメニエール病のモデル動物に片頭痛発作の誘発刺激を行うことで、特に両疾患における内耳血流の重要性に着目し、前庭性片頭痛における内耳血流と内リンパ水腫の関係を明らかにすることを目的としている。
現在、過去に報告されているメニエール病のモデル動物を安定して作製するための実験を行っているが、実験機器の故障があり動物実験が十分に行えていない。このため動物を用いての研究には遅れが出ているが、その間にモデル動物を用いて再現しようと考えていた病態の臨床症例の解析を前年度に引き続いて行っている。前年度にメニエール病に頭痛を合併している例は女性が多いこと、同時に末梢前庭系を介した検査の一部で機能障害を認める率が高いことを確認している（論文は英文誌に掲載）。しかしさらに症例を多く評価することで、この傾向が確認される事例にはより詳細な傾向があることが示唆されている。機器の修理を含めた調達を進めつつ、実験が行えない間にさらにヒトでの臨床的な評価を進めることで、今後の実験継続における内容の効率化に繋げていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
実験室について、動物脱走防止の設備設置などが完了し、実験を再開していた。しかしその後電気整理実験に用いる機器の故障が生じ、再び実験の遂行が止まっている。新規購入を行うと研究費の多くを費やすことになる高額な機器であるため、現在修理可能な業者に依頼をかけている段階である。
再び動物実験が出来ない状態となっているが、本研究に関係するものとして、引き続きヒトを対象とした情報収集を行っている（この作業には費用はかかっていない）。本研究の発案のきっかけとなったメニエール病と片頭痛の合併のある症例について、匿名化されたデータ分析を進め、本研究の遂行期間が短くなった場合に集中的に評価すべき項目の選定を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
申請者らが行っているヒトを対象とした臨床研究の結果から、メニエール病と片頭痛が併存している状況の検討はメスのモルモットを用いて進めることが効率的であると考えられたため、メスを用いて行っていく予定である。加えてメニエール病に片頭痛の既往がない例は男性が多いとの結果であり、今後メスのモデル動物とコントロール動物の比較において、オスのモデルあるいはコントロール動物をもちいることでより詳細な情報が得られる可能性が考えられる。今後得られる実験結果から必要に応じ、効率的な実験推進の調整を行っていく予定である。
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