| 研究課題/領域番号 |
22K10123
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分57060:外科系歯学関連
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
六反田 賢 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 客員研究員 (60549608)
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| 研究分担者 |
松下 祐樹 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 准教授 (00713827)
五月女 さき子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 准教授 (20325799)
梅田 正博 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 教授 (60301280)
大鶴 光信 長崎大学, 病院(歯学系), 講師 (60384864)
船原 まどか 九州歯科大学, 歯学部, 講師 (60796811)
角 美佐 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(歯学系), 教授 (90284702)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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| キーワード | 薬剤関連顎骨壊死 / 骨粗鬆症 / 悪性腫瘍の骨転移抑制 / 外科療法 / 骨切除範囲の決定法探索 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
骨粗鬆症や悪性腫瘍の骨転移の治療目的で骨吸収抑制薬が広く使用されているが、有害事象の一つに顎骨壊死(MRONJ)があり、骨切除範囲の決定方法は確立していない。MRONJのCT検査では腐骨形成、骨融解、骨硬化、骨膜反応などが認められるが、どの範囲まで切除が必要かの基準はない。今回の研究では、MORNJ患者の手術摘出材料を用いて組織学的に壊死骨の範囲や破骨細胞と骨芽細胞の変化を観察し、局所の細菌学的定量解析、局所の骨代謝マーカー定量解析を行い、術前画像所見と術後経過との関連を検討し、適切な骨切除範囲の決定方法を確立することを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
骨粗鬆症の骨折予防や悪性腫瘍の骨転移に伴う骨関連事象の治療目的で、骨吸収抑制薬が広く使用されているが、重大な有害事象の一つに顎骨壊死(MRONJ)が あり、MRONJに対して多くの施設で外科療法が行われるようになったが、外科療法における骨切除範囲の決定方法は確立していない。 MRONJのCT検査では腐骨形成、骨融解、骨硬化、骨膜反応などが認められるが、それらの情報によるどの範囲まで切除が必要かの判断基準はない。 今回の研究では、MORNJ患者の手術摘出材料を用いて組織学的に壊死骨の範囲や破骨細胞と骨芽細胞の変化を観察して三次元モデルを作製するとともに、局所の細菌学的定量解析、局所の骨代謝マーカー定量解析を行い、術前画像所見と術後経過との関連を検討し、適切な骨切除範囲の決定方法を確立することを目的としており、今年度は選択された手術方法の違いと手術前の腐骨形成、骨融解、骨硬化、骨膜反応などの画像所見に分類の上、手術後のそれらの画像所見の変化、その結果得られた手術後の臨床症状の変化とその転帰、一定期間経過後の画像所見の変化と疾患の再燃の有無などに関する関係、また、治癒を得られた症例群と治癒を得られなかった症例群の違いはどこにあったのか、そして治癒を得られなかったその治療はどの分類に属しどのような範囲で骨切除を行なっていたのかを調査した。その得られた結果をもとに、今回は骨切除範囲の決定、また骨吸収抑制薬の使用濃度によるMRONJ発症の可能性の違い、どのような歯科所見を持つ患者に発症しやすいのかを明らかにし、研究分担者より2編の論文が発表された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
手術前後の画像所見、選択された手術、手術による転帰など、本研究課題に答えを導くためのまずは画像による資料を順調に収集することができ、さらに収集した結果を統計解析することにより、今回は骨切除範囲の決定、また骨吸収抑制薬の使用濃度によるMRONJ発症の可能性の違い、どのような歯科所見を持つ患者に発症しやすいのかを明らかにし、研究分担者より３編の論文を発表した。以上より、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでに得られた知見から、実際にMRONJが発症した場合の手術法についてはある程度の指針を示すことができたが、今後はMRONJの発症に対する予防的方策や、MRONJ発症の原因とされてきた抜歯などの口腔外科処置を行う際の、発症予防に資する対応法について何かしらの提案ができるような研究を行いたいと考えている。
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