| 研究課題/領域番号 |
22K10274
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分57070:成長および発育系歯学関連
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| 研究機関 | 徳島大学 |
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研究代表者 |
北村 尚正 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 助教 (50614020)
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| 研究分担者 |
岩崎 智憲 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 教授 (10264433)
赤澤 友基 徳島大学, 病院, 助教 (10646152)
上田 公子 (山口公子) 徳島大学, 病院, 助教 (40335807)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 閉塞性睡眠時無呼吸症候群 / Hounsfield Unit / 筋組織解析 / 睡眠時無呼吸症候群 / 舌筋 / 低位舌 / 肥満 / 気道閉塞 / 鼻粘膜肥厚 / 急速拡大 / 小児鼻腔通気障害 / 上顎急速拡大 / 筋機能訓練 / 睡眠時無呼吸 / SliceOmatic / 鼻腔通気障害 / 小児OSA / 口腔筋機能療法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
歯列矯正用の上顎急速拡大（RME）には、副次的効果として鼻腔通気障害の改善がある。しかし、その改善効果は60%程度であり、その理由として、鼻の構造的問題やアデノイド肥大等の要因以外に、長期間の口呼吸が招いた口腔機能発達不全により鼻腔通気障害が再発している可能性がある。一方、口腔筋機能療法（MFT）には口呼吸から鼻呼吸へ改善する効果が報告されており、RME後に行うことで、解剖学的要因だけでなく機能的要因も改善され、従来のRMEのみの治療より大幅な鼻腔通気障害の改善が期待できる。本研究では、RMEおよびMFTが、患児の鼻腔通気に与える影響を明らかにし、効果的な鼻腔通気障害の改善方法の確立を目指す。
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| 研究実績の概要 |
近年注目を集めている閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSA)は、心臓および循環器疾患、精神疾患、代謝疾患を引き起こすことで致死的な影響が出ることで知られている。OSAの成り立ちは複数の要因が混合し明確ではないが、小児期からアプローチすることで将来の重篤化を防ぐことができると報告されている。小児期のOSAは扁桃肥大、低位舌、歯列弓の狭窄、鼻粘膜肥厚、鼻中隔湾曲などが要因として挙げられるが、その中で、低位舌については、歯科用CTでのHounsfield Unit(HU)を用いた画像的手法にて舌内の筋肉の質を評価することに成功した。その結果、低位舌 群患児の舌筋は明らかなHUの低下を認めていることが明らかとなった。また、歯列狭窄を有するOSAに対しては、急速拡大装置(RME)の使用が一部で有効であり、RMEに併せて筋機能療法を行うことで鼻粘膜疾患を有している患児でも有意に鼻腔の通気が改善することが示された。本年度、咽頭扁桃による気道狭窄がセファロ画像上にて5mm以下である場合著しい閉塞をきたすことを明らかにし国際論文にて発表した。
成人の分野においては、前年度に肥満OSA患者の舌と平均的体型のOSA患者の舌を、医科用CTでのHUを用いて比較検討を行い、肥満患者の舌内に著しい脂肪の沈着と脂肪沈着による舌肥大が認められ、舌後方の気道が圧迫される形で狭窄していることを示した。また、平均的体型のOSA患者は骨格的な要素が気道閉塞を招いていることも明らかとなった。本年度は新たに、肥満傾向を認めない閉経女性のOSA原因について検討した。その結果、舌の筋成分の減少と脂肪成分の増大を伴う舌の肥大化が認められ、これにより咽頭気道が狭小化することでOSAの原因となっている可能性が示された。この結果から、高齢女性が口腔周囲筋の機能訓練を行うことの有用性が示唆された。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
研究結果から各学会等での発表を行ってきたが、論文化にかかるエフォートを捻出できずにいる。関連学会の主催、研究代表者の親族の逝去および病院管理業務の拡大などがあり、この様なことから研究の進捗状況はやや遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
延長した年度について、ここまでに得られた新規知見の国際論文での周知を行っていく。
また、医科との連携強化が現在進行中であり、当科の持つ特殊性の高い解析手法を分野横断的に用いることが可能な新規の研究を検討中である。これらの解析において、ソフトウェアとハードウェアを常に最新に保ち続け、かつ操作可能な人材の獲得が必須であり、研究費用に対する資金的援助を常に画策していきたい。
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