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呼気オミックスを用いた乳がん口腔支援システムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 22K10335
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分57080:社会系歯学関連
研究機関東北大学

研究代表者

丹田 奈緒子  東北大学, 歯学研究科, 講師 (00422121)

研究分担者 石田 孝宣  東北大学, 医学系研究科, 教授 (00292318)
赤池 孝章  東北大学, 医学系研究科, 教授 (20231798)
鷲尾 純平  東北大学, 歯学研究科, 准教授 (20400260)
多田 寛  東北大学, 医学系研究科, 准教授 (50436127)
高橋 信博  東北大学, 歯学研究科, 教授 (60183852)
小関 健由  東北大学, 歯学研究科, 教授 (80291128)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワード呼気オミックス / 乳がん / 骨転移 / 口腔環境 / 乳癌 / 骨転移・骨関連事象 / 呼気 / 口腔支援システム / ALDH2
研究開始時の研究の概要

乳癌は骨に転移しやすいため長期的な薬物療法中の乳癌患者の口腔管理には骨転移のリスクを含めた病状の理解が必要となる。
本研究は、アルデヒド等代謝物の蓄積が骨転移のリスク因子となりうるかについて呼気オミックスとALDH2遺伝子多型から解析し、薬物療法時ならびに骨吸収抑制薬使用時の口腔環境因子を分析することにより、長期薬物療法中乳癌患者の顎骨壊死等有害事象の予防を目指した口腔支援システムを開発するものである。

研究実績の概要

乳癌は世界で最も罹患率の高い悪性腫瘍で骨転移を伴うことが多い。骨転移に伴う骨関連事象の抑制のため骨代謝修飾薬が使用されるが、その副作用である顎骨壊死に対し日本乳癌学会では薬剤使用開始前の口腔内リスク評価と薬剤使用中の定期的な口腔管理を推奨している。長期的な薬物療法中の乳癌患者の口腔管理には骨転移のリスクを含めた病状の理解が必要となる。2型アルデヒド脱水素酵素(aldehyde dehydrogenase 2: ALDH2)のALDH2遺伝子多型はアセトアルデヒドの体内蓄積を引き起こす。本研究の目的は、アルデヒド等代謝物の蓄積が骨転移の予測因子となりうるかについてALDH2遺伝子多型を考慮しつつ呼気オミックスから解析し、薬物療法時ならびに骨代謝修飾薬使用時の口腔環境因子の変化を分析することにより、長期薬物療法中乳癌患者の顎骨壊死等有害事象の予防を目指した口腔支援システムを開発することである。
初年度は「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」に従い、東北大学大学院歯学研究科研究倫理委員会へ臨床研究倫理申請を行った。「乳癌患者の骨転移・骨関連事象に関する呼気・口腔環境の解析」としての研究実施許可を得た。今年度は引き続き当院総合外科(乳腺・内分泌外科)の患者登録を得ながら、飲酒・喫煙・口腔衛生についての質問とともに口腔内診査を行い、呼気凝縮液の回収、その際の安静時唾液採取、遺伝子検査等を進めている。これまでの成果について2024年1月にMASCC/ISOO(Multinational Association of Supportive Care in Cancer/International Society of Oral Oncology)へ演題登録し3月に採択の通知を得た。2024年6月にLille, Franceで開催される上記学会で、「Breath Analysis of Breast Cancer Patients with Assessment of Oral Condition」の演題でポスター発表の予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

新型コロナ感染症は今年度5月から感染症5類へ変更されたが、当院総合外科に通院中の患者は病状が進行している方、遠方からの方も多く、研究に参加登録していただくことが困難な場合が多かった。

今後の研究の推進方策

本研究に関して総合外科内での認知度を深めながら、登録患者数の増加を図る。
これまでの成果を国際学会で発表し、質疑応答をふまえた上で最終的に論文化を目指す。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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