| 研究課題/領域番号 |
22K10429
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
藤本 学 立命館大学, 教育開発推進機構, 教授 (00461468)
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| 研究分担者 |
宮崎 浩彰 関西医科大学, 医学部, 教授 (30268370)
稲葉 一人 中京大学, 法務研究所, 特任研究員 (80309400)
島村 美香 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 講師 (80782713)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2026年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 医療者の破壊的行動 / コンパッション / 看護師の説明スキル / 心理的安全性 / 医療者間の破壊的行動 / 医療の質・安全 / 医療コミュニケーション / 生起メカニズム / 破壊的行動 / 医療現場 / トレーニング / プログラム開発 / ノンテクニカルスキル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
米国では医療者間の対人関係や対人行動，組織内の心理的安全性を悪化させ，チーム医療を機能不全に陥れる「破壊的行動」は医療安全のリスクと見なされ，研究と対策が進んでいる。一方，日本では研究や組織的対策がほとんど行われていない。そこで，本研究は発生要因としてノンテクニカルスキルに照準し，日本の医療現場における破壊的行動の実態を解明した上で，破壊的行動の抑止に向けたトレーニングプログラムの開発を行う。
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| 研究実績の概要 |
２つの総合病院において４月と８月に医療者の破壊的行動に関する実態調査を実施した。得られたデータを分析し、「医療者の破壊的行動の因子構造の解明」と「破壊的行動が被害者や組織に及ぼす影響」に関する英語論文、および「日本の医療機関における破壊的行動の実態」に関する日本語論文１本を執筆した。前者の英語論文は12月に採択・公開された。他の２本は現在査読プロセスの過程にある。そのうち、英語論文は「対処の防壁効果」と「バックウォーター現象」という興味深い知見を報告するものである。これらの知見は、医療者の破壊的行動を起こさない組織文化の醸成が必要不可欠であることを示している。残る日本語論文における興味深い知見は、医療者の破壊的行動の被害に合いやすい時期は、入って間もない１年以内と、ようやく仕事を覚え独り立ちした３～５年であるということである。
加えて、総説論文も査読プロセスに載っている。医療者の破壊的行動の「属性」「原因」「結果」について列挙したレビュー論文は多数存在するが、それらの因果関係に注目して整理したものはない。そこで、医療者の破壊的行動に関する先行研究で明らかになっている知見を体系化し、英語論文にまとめている。実戦的応用としてトレーニングプログラムを考える際に、このレビューが理論的背景として重要な役割を果たしている。
また、上記とは別の総合病院において看護師の説明スキルに関する調査を実施し、学会のシンポジウムで発表するとともに、英語論文としてまとめて投稿した。現在査読中である。
いずれの研究テーマにおいても、当初意図していなかった「コンパッション」（思いやり）の重要性が浮かび上がった。これを受け、コンパッションを中核とする医療安全研修のプログラムの開発を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
当初予定していた総合病院に加え、別の総合病院が医療者の破壊的行動の抑止に関する研修とサポートを依頼してきた。研究フィールドが増えたことでより多くのデータを得ることができ、数多くの知見を得ることができた。それらを順次論文にまとめていった結果、年間の論文投稿数が当初の予定の２倍を超える本数となった。
また、医療安全にはコンパッションという心理的要因が重要であるという知見を得られたことをブレイクスルーに、2025年度に予定していたトレーニング開発を前倒しで完成させることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度の４月末～７月中旬にかけて、５つの総合病院で開発したトレーニングを実施する。８月以降は効果性の検証を行い、順次知見を学会発表や論文として公表していく。
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