| 研究課題/領域番号 |
22K10452
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
小沼 直子 日本大学, 薬学部, 助教 (70779446)
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| 研究分担者 |
松尾 絵梨子 (西川絵梨子) 日本大学, スポーツ科学部, 准教授 (20385983)
中島 理恵 日本大学, 薬学部, 講師 (50708667)
進藤 大典 日本大学, 薬学部, 准教授 (80748096)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 運動 / 薬局 / 健康支援 / ロコモティブシンドローム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
健康寿命延伸を阻害する最大要因として運動器障害が挙げられており、近年その罹患率は増加している。申請者は、先の研究で病気を発症していない地域住民（未病）であってもロコモティブシンドロームなどの運動器障害のリスクが高いことを見出した。
近年、地域の健康増進に対する支援が求められており、その中での薬局及び薬剤師の寄与が年々大きくなっている。そこで本研究は、薬局における運動器障害予防を目指した健康支援プログラムを開発し、その効果を検証する。得られる成果は、地域住民の健康寿命延伸における今後の薬局の役割と地域住民の健康への知識・行動の向上に寄与する。
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| 研究実績の概要 |
健康寿命延伸を阻害する最大要因として運動器疾患が挙げられており、近年、その罹患率は増加している。骨折や転倒など重篤な運動器疾患は、運動機能の低下が進行することで起こる。運動器疾患の予防は、定期的な測定などで自身の状態を把握し、それを踏まえた健康管理が必要となるが、未病の地域住民に対する健康支援のシステムは確立されていない。薬局やドラッグストアは、病院等の医療機関に比べ年齢や病歴を問わず利用している人が多く、地域包括ケアシステムの根幹を担う医療機関の一つである。2016年に健康サポート薬局が施行されてから、地域住民への薬剤師の果たす役割は益々重要になっている。我々は、薬局を拠点としたロコモ・フレイルなどの運動器疾患を予防するための健康支援プログラムを開発し、その効果を検証することを目的とした。今年度は、共同研究者とともに運動実践を主とした動画やガイドブックの作成を行った。ロコモやフレイルは高齢者の罹患者数が多いことから、低強度且つ自宅で遂行可能な運動内容を主とした。また、3度にわたり薬局での健康測定会（身体的測定及び日常生活の運動量などをアンケートにて調査）を行い、参加者の状況を鑑みながら、作成した動画やガイドブックをもとに運動指導を実施した。効果の検証は来年度以降となるが、参加者は高齢女性が多く（女性36名、男性7名）、約8割がロコモ予備軍であること、握力が低い参加者は骨密度も低い状態であることを見出した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初年度は、共同研究者と共に運動実践を主とした動画作成やガイドブックの作成を行い、薬局での健康支援を3度実施することができた。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響により健康支援の実施回数が当初の予定回数よりも少ないことに加え、ウェアラブルデバイスを用いた参加者の身体活動量等の解析が実施できなかった。今後は、健康支援の回数を増やすとともに、参加者の日常生活における身体活動量の観察を継続して行い、薬局での健康支援や作成物の効果を検証する。
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| 今後の研究の推進方策 |
2年目は、共同研究者とともに、初年度に作成した動画やガイドブックの改定を行う。運動実践の内容に加え、サプリメントや医薬品の適正使用など、薬局での健康支援を行ううえで、参加者にとって有益な情報の項目を選定し作成する。また、薬局での健康支援を継続して実施するとともに、参加者の日常生活における身体活動量を計測する予定である。
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