| 研究課題/領域番号 |
22K10456
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 川崎医科大学 |
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研究代表者 |
久徳 弓子 川崎医科大学, 医学部, 講師 (80368620)
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| 研究分担者 |
砂田 芳秀 川崎医科大学, 医学部, 教授 (00240713)
三原 雅史 川崎医科大学, 医学部, 教授 (80513150)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 認知症 / 高齢者運転 / 神経心理検査 / 脳機能イメージング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高齢者の認知機能低下は自動車事故のリスクを高め、認知機能低下高齢者への運転可否は社会的にも大きな問題となっているが、軽度認知障害を含めた認知機能低下患者の運転可否の判断基準について明確な基準は策定されておらず、より客観的で制度の高い評価指標の確立が求められている。本研究では、我々の行なっているもの忘れ外来・運転免許外来患者を対象として、臨床指標や神経心理検査結果などの従来の指標に加え、画像検査や近赤外分光装置（NIRS）などを用いた脳活動評価を行う。軽微な違反や事故歴などとの関連を検討することによって、認知機能低下患者における安全運転能力の客観的評価指標としての有用性を検証したいと考えている。
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| 研究実績の概要 |
認知機能低下高齢者の運転可否は社会的にも大きな問題となっているが、この判断基準について明確な基準は策定されておらず、より客観的で制度の高い評価指標の確立が求められている。本研究では、もの忘れ外来・運転免許外来患者を対象として、臨床指標や神経心理検査結果、画像検査や近赤外分光装置などを用いた脳活動評価を行うことを目的としている。
現時点では、293人(男性121人、平均年齢77.6歳、運転継続中46.4%、20.4％は違反/事故歴あり)の患者基本情報、身体機能評価、神経心理検査評価、心電図、脳波検査、頭部MRI、123I-IMP脳血流SPECT結果をデータベース化し、このうち10名については運転シミュレーター検査を実施した。7割は全般的認知機能低下が比較的軽度なMCI患者であったが神経心理検査の結果からは注意、前頭葉機能、視覚情報処理や遂行機能は低下していた。また、2017年4月～2021年8月に運転免許外来を受診した患者64人（男性61人、平均年齢80.4歳）のうち運転継続しているMCI患者群と運転免許返納した患者群の神経心理検査を比較した結果、精神状態短時間検査改訂日本版 (MMSE-J)、Dementia Assessment Sheet in Community-based Integrated Care System (DASC-21)、Clinical Dementia Rating (CDR)、 Frontal Assessment Battery 日本語版(FAB)、Trail Making Test日本語版A/B(TMT-J A/B)、Kohs立方体組み合わせテスト(Kohs IQ)に有意差がみられた。
今後はさらに症例数を蓄積し、軽微な違反や事故歴などとの関連を検討することによって、認知機能低下患者における安全運転能力の客観的評価指標としての有用性を検証したいと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究では、もの忘れ外来・運転免許外来患者を対象として、臨床指標や神経心理検査結果、画像検査や近赤外分光装置などを用いた脳活動評価を行うことを目的としている。現時点では293人の患者基本情報、身体機能評価、神経心理検査評価、心電図、脳波検査、頭部MRI、123I-IMP脳血流SPECT結果をデータベース化しているが、COVID-19蔓延にともない受診する患者数の減少や各種検査についての患者の希望、機械とマンパワーの問題などから、運転シミュレーター検査の実施は10名、近赤外分光装置を用いた脳活動評価の実施は0名である。
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| 今後の研究の推進方策 |
COVID-19蔓延がやや落ち着いてきていることから次年度は外来受診患者数の増加が見込める。診察時、検査時にそれぞれ本研究について説明し、各種検査を行う日時の確保を強化することで、今後はさらに症例数を蓄積し、軽微な違反や事故歴などとの関連を検討することによって、認知機能低下患者における安全運転能力の客観的評価指標としての有用性を検証したいと考えている。
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