医薬品は労働災害のリスク要因であるか

• 研究課題/領域番号: 22K10528
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
• 研究機関: 大分大学
• 研究代表者: 今井 浩光 大分大学, 医学部, 教授 (30398250)
• 研究分担者: 斉藤 功 大分大学, 医学部, 教授 (90253781)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2026-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円); 2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
• キーワード: 労働災害 / 医薬品 / 労働災害と医薬品 / Webアンケート調査 / 薬物有害反応 / インペアードパフォーマンス

研究開始時の研究の概要

本研究では、医薬品の使用が労働災害のリスク要因であるか否か、リスク要因であればどの薬物がどのような傷病発生と関連があるか、を明らかにすることを目的とする。
労働災害の減少が産業界、産業保健の極めて重要な目標であるが、未だ達成できていない。労働人口は生活習慣病の好発年齢にもあたり、労働者の多くは医薬品を使用している。本研究は、一般勤労人口での労働中傷病罹患と医薬品使用の実態を検討することにより、労働災害リスク因子としての医薬品を評価し、その知見を今後の労働災害減少に応用することを目指すものである。

研究実績の概要

医薬品使用と労働災害発生の関連を推定するために、一般人口を対象にWebアンケートシステムによる調査を行った。
大分大学医学部倫理委員会に研究計画を申請し、承認を受けた後に、我が国の臨床研究倫理指針に則り実施した。アンケートシステムは楽天インサイトを用いた。対象は18歳から79歳の就労経験を有する男女、地域は日本全国とし、就労中に外傷受傷経験を有する4000名から、傷病名、受傷機転、受傷時に医薬品使用の有無とその内容などについて回答を得た。現在、データの解析を行っている。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

一般人口に対するアンケート調査は、ほぼ予定通りに進行しているが、事業所ベースでの労災の個別事例の集積が進んでいない。対象者のプライバシーに配慮しながら、いかに事例の詳細情報を収集するかを検討している。

今後の研究の推進方策

Webアンケートの回答に自由記述部分が多いので、データを評価、解析可能な形に整え、解析を進める。得られた仮説について、別の対象集団に対して検証的評価を行うことも検討する。