| 研究課題/領域番号 |
22K10591
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
星出 聡 自治医科大学, 医学部, 教授 (90326851)
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| 研究分担者 |
苅尾 七臣 自治医科大学, 医学部, 教授 (60285773)
成田 圭佑 自治医科大学, 医学部, 助教 (60912756)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 震災 / 血圧 / 遠隔モニタリング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
震災後に心血管イベントは増加する。その原因の一つが、震災後に血圧が上昇する災害高血圧である。申請者らが、2011年の東日本大震災直後から被災地支援として導入した血圧遠隔モニタリングシステムは、災害高血圧を極めて良好にコントロール可能にすることを証明している。本研究の目的は、震災直後から導入しているシステムから得られた10年にわたるデータを用いて、震災急性期・慢性期・復興期の時間経過に伴う心血管イベントリスクの変化を同定し、本システムを発展させ、心血管イベントを最小限に抑制する被災地復興モデルを示すことで一般診療にも展開する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、東日本大震災の被災地である南三陸町に震災後から導入した血圧モニタリングシステムを利用し、これまでのデータを用いて心血管イベントリスクの変化を同定することである。本研究の対象集団は、高齢者が大半を占めている。高齢者高血圧患者において、早朝血圧及び夜間血圧の適切なコントロールに難渋することが多い。高齢者高血圧患者においては低レニン性高血圧が多いとされているが、低レニン血症が早朝血圧及び夜間血圧上昇と関連しているのではないかという仮説のもと検討を行った。対象者は、自由行動下血圧計を施行し、血漿レニン活性(PRA)及び血清アルドステロン (PAC)を測定した314名。対象者を80歳未満(n=163)と80歳以上(n=151)に層別化した。対象集団の平均年齢は、78.0歳であった。コントール不良24時間収縮期血圧(SBP)（130 mmHg以上）、日中SBP（135 mmHg以上）, 夜間SBP（120 mmHg以上）、早朝SBP（135 mmHg以上）の割合は、それぞれ5.6%, 7.4%, 8.6%, 26.8%であった。80歳以上群において、重回帰分析では、対数変換後のPRA低値は、24時間SBP、日中SBP、夜間SBP、早朝SBPといずれも関連を認めた(全てP<0.01)。80歳未満群においては、これらの関係は、24時間SBP及び日中SBPのみに認めた。対数変換後のPAC低値は、80歳以上群で、24時間SBP及び日中SBPのみと関連していた。また80歳以上群で、PRA低値はコントロール不良夜間SBPに関連しており、コントロール不良24時間及び日中SBPとは関連がなかった。80歳以上の24時間血圧が良好なコントロールの高齢者において、レニン活性とアルドステロン抑制はコントロール不良早朝及び夜間血圧と関連していた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は、これまで得られたデータの中から自由行動下血圧計及び血圧を規定するバイオマーカーの一つである、血漿レニン活性とアルドステロン値を用いて、その関連を検討した。加えて、認知機能と血圧値との関連については、データベース作成がほぼ完成しているため、今後解析をすすめる予定である。また、家庭血圧のモニタリングシステムについては、2011年以来導入していたシステムの通信方法や容量の問題などがあったため、新規のデータサーバーが導入された。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度以降のメインとなる研究は、心房細動及び心不全の発症予測の検討である。実際のイベント発症数に結果が依存すると思われるが、なによりもイベント発症を確実に把握することが重要である。これまでも、現地の西澤医師とは月1回の定期的な本研究に関する会議を行っており、引き続き継続することにより、これらの問題を解決していく。
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