研究課題/領域番号 |
22K10595
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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研究機関 | 産業医科大学 |
研究代表者 |
植田 多恵子 産業医科大学, 医学部, 講師 (60465721)
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研究分担者 |
金城 泰幸 産業医科大学, 医学部, 助教 (20772312)
立石 清一郎 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 教授 (80570861)
栗田 智子 産業医科大学, 医学部, 講師 (30519864)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | QOL / 復職 / 婦人科がん / 両立支援 |
研究開始時の研究の概要 |
産業医科大学病院産婦人科を受診し、婦人科がんと診断された就労患者を対象に①診断や治療内容、②就労情報、③労働機能障害や就労に影響を与える社会的要因について質問する。上記でリクルートされ、初回治療が行われた患者を対象に質問票調査を行う。産婦人科外来通院時にQOL調査を行う。また両立支援科医師と両立支援センターの両立支援コーディネーターの介入を開始し、労働機能障害や就労に影響を与える社会的要因について質問票で回答を得る。QOLと復職影響因子の経時的な変化と復職時期の関連性を解析しする。 復職以後の質問票調査を継続し、復職後の労働機能障害について調査を進め、治療前後の労働機能障害の変化を解析する。
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研究実績の概要 |
がん全般のQOLについては、EORTC QLQやFACT-Gneralの妥当性が証明されているが、疾患特異的なQOL評価基準はない。研究開始にあたり、QOL評価を行う指標を定義する必要があった。妥当性検証が済んでいないが、これまでのがん研究で使用されていたFACT-Cervix, FACT-EndometriumやFACT-Ovarianを参考に、主要な婦人科がん(子宮頸癌、体癌、卵巣がん)について、治療後のQOL評価を行う指標を検討した。婦人科がん治療専門医と、両立支援を行う産業医・社会医学専門医との協議を複数回重ね、本研究で使用する疾患特異的QOL評価を作成した。 婦人科がん患者の両立支援(疾患特異的な治療後QOLと復職)について、両立支援科と就労支援センターの協力要請し、定期的にカンファレンスを開始した。作成したQOL評価案の練り直しおよび、具体的な調査方法を決定した。 2022年10月からパイロット検証として、婦人科がんの診断がつき、入院治療を計画された患者さんに対してQOLおよび就労状況に関するアンケート調査を開始した。就労支援センターにおいて患者さんの職場での業務内容を聴き取り、治療に合った就業配慮の検討を同時に開始した。問題点をカンファレンスで提議・解決し、2023年4月から本格的に調査を開始した。対象患者に対する、アンケート調査のパンフレットや調査用紙のテンプレートを作成し、印刷を依頼する予定。 具体的な研究体制を確立し、パイロット研究から本格始動を開始出来た。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究案については、科研費受諾以前から各部署と具体的な話し合いを開始していた。すでに研究体制が整っている環境での開始のため、順調に研究は進行している、と考えている。
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今後の研究の推進方策 |
患者のリクルートを確実を行うため、婦人科臨床医への協力依頼を常時行う必要がある。また、QOL評価アンケートパンフレットを外注で作成し、研究補助員を雇用しデータ管理を行う。
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