| 研究課題/領域番号 |
22K10689
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 帝京平成大学 |
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研究代表者 |
田辺 幸子 帝京平成大学, 健康医療スポーツ学部, 講師 (80804286)
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| 研究分担者 |
鈴木 英子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (20299879)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 実地指導者 / 困難感 / 尺度開発 / バーンアウト |
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| 研究開始時の研究の概要 |
実地指導者は多様化している新卒看護師を教育するうえで、多くの困難を抱えていることが考えられる。申請者は、実地指導者は新卒看護師を教育するうえでの困難感によりバーンアウトするのではないかと考えた。実地指導者のバーンアウト予防のために、まず指導における困難感を評価し、バーンアウトとの因果関係を明らかにすることで実地指導者へのサポートが可能となると考えた。
本研究では実施指導者の新卒看護師の指導上の困難感を評価する尺度を開発し、開発した尺度を用いて、実地指導者の困難感がバーンアウトに与える影響について、因果モデルを作成し検証し、実地指導者の困難感へのサポートプログラムの内容の作成を試みることとした
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| 研究実績の概要 |
「新卒看護師を指導する実地指導者の困難感尺度」の信頼性・妥当性を検証するために承諾が得られた大学病院、国公立病院の新卒看護師を指導する実地指導者535名を対象に2022年12月中旬から2023年11月中旬に実施した。新型コロナウイルス感染症拡大を考慮し、郵送法、留め置き法にて調査用紙を回収した。テスト-再テスト法では、1回目と2回目は、3週間の期間を開けて実施した。結果は、有効回答は、200名であり有効回答率は、37.4％(郵送法23.4％、留め置き法63.8％)であった。再テスト法では、有効回答65名であり有効回答率は、17.1％であった。対象の平均年齢は、29.1歳であった。項目分析と探索的因子分析にて仮説通り20項目3因子が抽出された。さらに確証的因子分析においてモデル適合度を確認した。Kaiser-Meyer-Olkinの標本妥当性は、0.835であった。信頼性の検証では、クロンバックα係数は、尺度全体は0.88、各因子では、0.82～0.88であった。再テスト法における級内相関は、0.83であった。外的基準との相関係数は、MBI-GSの総合得点では、r=0.390、NIOSH職業ストレス調査票は、r＝0.399であり弱い正の相関が得られた。
新卒看護師を指導する実地指導者の困難感を評価する尺度は、統計基準を概ね満たしているが、今後も本尺度の精錬をしていく必要があると考える。
また、作成した尺度を使用し、実地指導者の困難感の影響要因についてアンケート調査を実施して行く予定である。実地指導者の影響要因を明らかにするため、概念枠組みを検討し調査を進めていきたいと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
実地指導者の困難感尺度の信頼性・妥当性の検証の調査依頼をするが、調査への協力が得られず、質問紙調査に時間をかけてしまった。そのため、9月末に調査を終え分析に入る予定であったが、分析への取り掛かりが遅れた。また、職場にて退職者が出たため、その分大学内の業務が重なり、研究活動への時間をなかなか作ることができなかった。
そのほか、尺度の信頼性・妥当性の分析において、とくに探索的因子分析、確証的因子分析において、研究分担者である鈴木英子先生にも助言をもらいながら質問項目を検討し、何度も分析を重ねた。そのため、研究の進捗が遅れてしまった。
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| 今後の研究の推進方策 |
作成した尺度を用いて、新卒看護師を指導する実地指導者の困難感とバーンアウトの因果モデルを検証するため、質問紙を作成し、アンケート調査を実施して行きたいと考えている。そのために、概念枠組みを研究分担者の助言をもらいながら明確にしていきたいと考えている。また、実施方法としては、共分散構造分析を実施するため、なるべく多くの有効回答が必要である。そのため、調査対象は、新人教育プログラムにより教育を実施している病院であることを考え、300床以上の急性期に依頼し、より多くのサンプルサイズで実施していきたいと考えている。
郵送法による質問紙の回収は、有効回答数が少なくなるため、留め置き法での実施を検討してきたいと考えているが、郵送法なら実施しても良いという施設もあると思われるため、依頼時に対象施設に確認しながら研究を進めて行きたいと考えている。
また、本研究のテーマである「実地指導者の支援プログラム」については、分析結果を基に実地指導者の支援プログラムについて検討してきたいと考えている。
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