研究課題/領域番号 |
22K10760
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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研究機関 | 兵庫県立大学 |
研究代表者 |
粟村 健司 兵庫県立大学, 看護学部, 助教 (80822741)
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研究分担者 |
坂下 玲子 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (40221999)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 脳卒中 / 嚥下障害ケア / 状況特定理論 / アウトカム指標 / リハビリテーション看護 / 看護実践能力 / ケアの質評価 |
研究開始時の研究の概要 |
脳卒中を体験する人々が,病院施設や住み慣れた地域で健康的な暮らす継続するためには,発症後のリハビリテーションを充実させることが重要であり,ヘルス・アセスメントや療養生活支援に専門性を持った看護職の実践と活躍が不可欠である。本研究の目的は,脳卒中領域における摂食嚥下リハビリテーションに関する状況特定理論(Situation Specific Theory;SST)を構築,発展させることである。また,SSTを構築する過程において,①脳卒中領域において摂食嚥下ケアを実践している看護職の看護実践能力の明確化,②脳卒中領域における摂食嚥下ケアの質評価指標の開発を行い,その内容妥当性について検証を行う。
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研究実績の概要 |
脳卒中領域における発症後のリハビリテーション医療を充実させることは,医療機関を退院した後,地域で生活する人々の心身の健康を高め,生活の質の向上につながる。特に,脳卒中における摂食嚥下リハビリは長期化することが多く,ヘルスアセスメントや療養生活支援の視点に専門性を持つ看護職の看護実践能力を明確にし,看護の質を高めることは重要である。 本研究の目的は,脳卒中領域の摂食嚥下ケアを実践している看護職に必要なコンピテンシーを明確にすること,また摂食嚥下ケアを評価する指標を同定し,その内容妥当性を検証することにある。研究のプロセスを通じて,研究代表者がこれまで取り組んできた脳卒中領域における摂食嚥下リハビリに関する状況特定理論を発展させることである。 初年度である2022年度の主な取り組みとしては,脳卒中領域で実践されている摂食嚥下ケアの具体的支援の内容,身体的,心理・社会的なアウトカム指標についての文献レビューを行い知見を整理した。また,嚥下障害を有する脳卒中患者の体験に関する文献レビューを実施し,患者体験を体系的に説明できる概念モデルを作成している。嚥下障害に対する看護方略として,看護師が実践する摂食嚥下時の誤嚥・咽頭残留アセスメントを推進することを目的とした支援方略は確立されてきているが,対象者の心理社会的な健康状態のアセスメント,ケアのアウトカム評価は難しい状況がある。文献レビューによる研究知見については,2023年度に開催される関連学会にて公表予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初年度である2022年度は,関連文献の文献レビューと並行し,看護職者のインタビュー調査,脳卒中患者へのインタビュー調査を進める予定を計画していた。しかしながら,脳卒中領域における嚥下障害ケアに関する文献レビュー,既存知見とTransition Theoryを理論的基盤を統合した知見の整理に時間を要した。そのため,医療機関への研究協力依頼,データ収集を円滑に進めることができず,本年度の進捗状況としては,【やや遅れている】と評価した。そのため,2023年度は,病院で勤務する看護職者へのインタビュー調査,脳卒中患者へのインタビュー調査を進めることで,脳卒中領域における摂食嚥下ケアの具体的な看護実践の要素,それら看護実践の評価指標の抽出を目指すことにしている。
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今後の研究の推進方策 |
今後は,文献レビューによる研究知見,これまでの調査研究から得られた脳卒中患者の摂食嚥下ケアの具体的方略について,脳卒中領域の摂食嚥下ケアに精通する看護職者を対象としたインタビュー調査を進め,看護師が実践する摂食嚥下ケアの評価指標(プロセス・アウトカム指標)を検討し精錬を図る。また,インタビュー調査については,対面形式とオンライン形式を併用したインタビュー調査を進めることで,研究協力者のサンプルサイズの拡大を目指す。
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