研究課題/領域番号 |
22K10775
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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研究機関 | 第一薬科大学 |
研究代表者 |
宮崎 初 第一薬科大学, 看護学部, 講師 (80612952)
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研究分担者 |
栗原 はるか 第一薬科大学, 看護学部, 助教 (80614594)
安藤 満代 西九州大学, 子ども学部, 教授 (10284457)
中本 亮 令和健康科学大学, 看護学部, 講師 (20782973)
山脇 洋輔 第一薬科大学, 薬学部, 講師 (90584061)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 薬剤師 / 看護師 / 協働 / 当事者 / ニード / 困難 / 共同意思決定 / コンコーダンス / 精神看護 / 薬理学教育 / 共同創造 |
研究開始時の研究の概要 |
近年、薬物療法に関する看護実践能力の未熟さも指摘されており、学士教育の「看護学教 育モデル・コア・カリキュラム」における薬理学教育の強化が盛り込まれた。そこで、本研究は、薬剤師と精神科看護師の協働の実態と薬物療法を受ける当事者の実態を明確にする。その上で、医療者と患者が対等なパートナーとして共に関わり、作り上げていく共同創造(コ・プロダクション)を基盤とした実践に即した「精神看護における薬理学教育プログラムの開発」をすることを目的とする。薬物療法に強い協働していく力を身につけた看護師の育成が期待される。
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研究実績の概要 |
薬剤師と精神科看護師の連携(関わり)・協働の現状と課題を明らかにすることを目的とし、単科の精神科病院112病院にアンケート送付した。結果、21病院(回収率19%)の承認を得られ、薬剤師51名、看護師163名からの回答を得られた。薬剤師、看護師ともに、連携している頻度としては、週1回が多かった。連携した(関わった)際の内容(複数回答)としては、看護師は、「副作用について」「クロザピン使用について」「薬同士の相互作用について」「薬剤の吸収・排泄・代謝について」「高齢者への抗精神病薬の使い方や減量について」の順に多く、薬剤師は、「副作用について」「認知症のBPSDに対する抗精神病薬の使用について」「クロザピン使用について」「薬同士の相互作用について」「ベンゾジアゼピン系薬物について」の順で多かった。「やや協働している」と答えた看護師は54%、薬剤師は58%であった。連携、協働している頻度は全体的に少なく、協働している内容は、看護師と薬剤師では多少のずれがあった。それぞれの結果においては、学会発表、論文投稿を行った。今回の研究では具体的な事例や薬剤名は記述式であったため、今後のインタビューでより、専門職の特徴やニーズを明確にしていく。 また今年度は、「薬剤師と精神科看護師との協働のニードと困難性」、「薬物療法を受けている当事者のニードと困難性」を明確にするために、先行研究及び今回の研究結果をもとに半構成インタビューガイドの作成にとりかった。薬剤師、看護師へのインタビューにおいては、具体的事例を想起し自由に話してもらいつつ、薬剤師病棟業務拡大も含めた思いやニードが明確になるような半構成インタビューガイドを、当事者に関しての先行研究では、国内文献が少なく、海外文献を参考にし、<共同意思決定><コンコーダンス>をキーワードにしつつ半構成インタビューガイドを作成していく準備を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
看護学部完成年度での業務量の増加も重なり、研究の進行が遅延し、インタビュー調査まで進むことができなかった。しかし、アンケートの結果を学会発表及び論文投稿することはできた。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、薬剤師、看護師のアンケート結果から現状や課題を把握することができた。現在、文献検討を含めつつ半構成インタビューガイド作成中である。 2024年度は、倫理審査提出及び、インタビュー調査、分析を主に行い、理論的飽和を目指す。薬剤師、看護師へのアンケート調査の際、インタビューの協力者も募っていたため、その対象者へインタビュー調査を行うことが可能である。また、Zoomでのインタビュー調査も可能であるため、研究対象者との日程調整もスムーズにできることが予測される。当事者へのインタビューにおいては、地域活動支援センターや当事者会等に参加している方を想定している。
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