研究課題/領域番号 |
22K10824
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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研究機関 | 東邦大学 |
研究代表者 |
伊藤 桂子 東邦大学, 看護学部, 教授 (40600028)
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研究分担者 |
松本 敦子 東邦大学, 看護学部, 非常勤研究生 (00796849)
真栄里 仁 独立行政法人国立病院機構(久里浜医療センター臨床研究部), その他部局等, 部長 (90560558)
後藤 喜広 東邦大学, 看護学部, 講師 (40758207)
緑川 綾 東邦大学, 看護学部, 助教 (30791074)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2023年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | アルコール依存症 / 行動変容支援プログラム / デジタルコンテンツ |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、SAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの開発とその効果を検証することである。 本研究の意義としては、SAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの開発により、アルコール依存症者の断酒継続支援の手立てのひとつとなる。アルコール依存症者がこのデジタルコンテンツを日常的に使用することにより、情動面の過剰な反応をセルフコントロールすることが可能になり、再発を予防することができると考える。アルコール依存症の再発予防ができれば、医療費や社会的損失の削減にも寄与できる。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、SAT(Structured Association Technique)法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの開発とその効果を検証することである。本研究で開発するプログラムではSAT法を活用し、ある程度の教示によってアルコール依存症者が自身の情動反応やストレス段階に目を向け、毎日短時間のセルフケアを行うことにより飲酒につながる行動の変容を支援し、再飲酒のリスクが低減されることを検証する。 本研究ではSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの開発とその効果を検証するために3段階のプロセスで計画している。1段階では、SAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムを作成する。2段階では、開発した行動変容支援プログラムを用いた予備調査を実施して、その結果から行動変容支援プログラムを改修し、完成版を作成する。3段階では、行動変容支援プログラム完成版の効果検証のための調査を行う。 2022年はSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの試作し、予備調査を行った。研究デザインは介入研究とし、介入期間は4週間である。効果検証はプログラムを実施する前と実施中、実施後のデータを反復測定分散分析法により解析した。比較するデータは心理尺度を用いたデータと血圧、心拍の生理的データである。予備調査の研究対象は専門治療を終了したアルコール依存症者であり、断酒期間が4年未満の者15名程度とする。現在のところ、研究対象者7名への介入調査を終了している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年はSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの試作し、予備調査を行った。 予備調査の研究のデザインは介入研究の前後比較試験を採用した。デジタルコンテンツを活用した行動変容支援プログラムを4週間実施し、プログラムを実施する前と実施中、実施後のデータを比較検討して効果検証を行った。予備調査の研究対象は専門治療を終了したアルコール依存症者であり、断酒期間が4年未満の者15名程度とする。 対象者の募集は都内近郊のアルコール依存症者の自助グループやクリニックで募集案内を配布し、募っている。現在のところ、研究対象者7名への介入調査を終了している。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は試作したSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの予備調査を継続して実施する。予備調査の研究対象数15名程度を確保するために、神奈川県のアルコール依存症者の自助グループやクリニックでの募集を行う予定である。 上記の予備調査の結果から行動変容支援プログラムを改修し、完成版を作成する。次年度以降は、研究の3段階として行動変容支援プログラム完成版の効果検証のための調査を行う。
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