デジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者の行動変容支援プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号	22K10824
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分58060:臨床看護学関連
研究機関	東邦大学
研究代表者	伊藤桂子東邦大学, 看護学部, 教授 (40600028)
研究分担者	松本敦子東邦大学, 看護学部, 非常勤研究生 (00796849) 真栄里仁独立行政法人国立病院機構(久里浜医療センター臨床研究部), その他部局等, 部長 (90560558) 後藤喜広東邦大学, 看護学部, 講師 (40758207) 緑川綾東邦大学, 看護学部, 助教 (30791074)
研究期間 (年度)	2022-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス	交付 (2024年度)
配分額 *注記	4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円) 2024年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円) 2023年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円) 2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード	アルコール依存症 / 行動変容支援プログラム / デジタルコンテンツ
研究開始時の研究の概要	本研究の目的は、SAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの開発とその効果を検証することである。本研究の意義としては、SAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの開発により、アルコール依存症者の断酒継続支援の手立てのひとつとなる。アルコール依存症者がこのデジタルコンテンツを日常的に使用することにより、情動面の過剰な反応をセルフコントロールすることが可能になり、再発を予防することができると考える。アルコール依存症の再発予防ができれば、医療費や社会的損失の削減にも寄与できる。
研究実績の概要	本研究の目的は、SAT（Structured Association Technique）法に基づくデジタルコンテンツを活用し、アルコール依存症者の行動変容を支援するプログラムを開発し、その効果を検証することである。開発するプログラムでは、SAT法による一定の教示を通じて、アルコール依存症者が自身の情動反応やストレスの段階に気づき、毎日短時間のセルフケアを実施することにより、飲酒行動の変容を促し、再飲酒リスクの低減を図る。本研究は、以下の3段階で構成されている。第1段階では、SAT法に基づくデジタルコンテンツを用いた行動変容支援プログラムを作成する。第2段階では、開発したプログラムの予備調査を行い、その結果をもとに改修を加え、完成版を作成する。第3段階では、完成版プログラムの効果を検証するための本調査を実施する。 2023年度には、試作したプログラムを用いて予備調査を実施し、その結果に基づき内容の改修を行った。2024年度には、完成版プログラムの効果検証を目的とした調査を実施し、22名の研究対象者に対する介入を通じてデータを収集した。現在は、本研究成果を論文化し、アルコール関連の学術誌に投稿中である。さらに、支援効果の向上を目指し、デジタルコンテンツにAIを搭載し、利用者が自身で選択した「笑顔のイメージ」と対話できる機能の導入を検討している。その準備として、2025年度には、熟練した専門家約10名を対象に、アルコール関連問題を抱える人々への相談支援の実態を明らかにする質的記述的研究を実施する予定である。
現在までの達成度	現在までの達成度 3: やや遅れている理由 2022～2023年度に実施した予備調査および、2023～2024年度に実施した本調査において、研究対象者の募集およびデータ収集に想定以上の時間を要したことから、研究計画に遅れが生じている。この背景には、コロナ禍の影響によりアルコール依存症者の自助グループがオンライン開催へと移行し、対面での接触機会が減少したことで、十分な募集活動が行えなかったことも関係している。今後実施予定の質的記述的研究では、アルコール依存症に関する相談対応経験が5年以上ある専門家を対象としている。具体的には、アルコール依存症専門治療機関に勤務する医師、看護師、保健師、精神保健福祉士、公認心理師、および酒害相談員を対象とし、募集案内を配布して対象者の確保を進めている。対象者は10名程度を予定しており、現在8名の申し込みがあり、そのうち7名へのインタビュー調査を終了している。
今後の研究の推進方策	2025年度は、改修を加えたSAT法に基づくデジタルコンテンツを活用したアルコール依存症者のための行動変容支援プログラムの効果検証調査の結果を論文化し、公表する予定である。また、さらなる支援効果の向上を目指し、デジタルコンテンツにAIを搭載し、利用者が自ら選択した「笑顔のイメージ」と対話できる機能の導入を検討している。その基礎資料を得るため、アルコール関連問題を抱える人々への相談対応の実態を明らかにする質的記述的研究を実施する予定である。対象は、アルコール依存症に関する相談支援経験が5年以上ある熟練した専門家10名程度を想定している。