| 研究課題/領域番号 |
22K10833
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 産業医科大学 |
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研究代表者 |
永松 有紀 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (20389472)
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| 研究分担者 |
豊福 佳代 福岡女学院看護大学, 看護学部, 准教授 (50737195)
佐藤 実 産業医科大学, 産業保健学部, 訪問研究員 (90162487)
竹山 ゆみ子 杏林大学, 保健学部, 准教授 (90369075)
白石 祈枝 産業医科大学, 産業保健学部, 准教授 (90847576)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 外来看護 / 服薬アドヒアランス / 学習教材 / がん / 学習プログラム / 経口抗がん剤 / eラーニング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
がん患者の外来化学療法の継続には、服薬管理や副作用の対処などの服薬アドヒアランスの維持、向上に向け、生活状況を考慮した支援が重要となる。多忙な外来看護師が服薬アドヒアランス支援を行うためには、現場で活用できる知識・技術を効果的に獲得する学習プログラムが必要である。本研究ではCOVID-19禍に対応したデジタル技術を活用した学び方を組み入れ、自身で学び、理解度が確認できる自己完結型の学習プログラムを開発する。研究は学習プログラムの作成と評価で構成する。
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| 研究実績の概要 |
外来での経口抗がん剤を用いた薬物療法の継続には、服薬管理や副作用の対処などの服薬アドヒアランスの維持、向上が必要であり、個人の生活状況を考慮した支援が重要となる。先行研究より、患者との接点が多い外来看護師による服薬アドヒアランスの支援には課題があることが明らかとなった。多忙な外来看護師が経口抗がん剤治療を受ける患者の服薬アドヒアランス支援を行うためには、現場で活用できる知識・技術を効果的に獲得する学習プログラムが必要である。本研究では場所や時間に制限すること無く、いつでも自由に教材にアクセスでき、自身の理解度が確認できる自己完結型の学習プログラムを開発する。研究は学習プログラムの作成と評価で構成する。プログラムの評価は、参加者の教材使用後の理解度の自己評価とプログラムの満足度、ログイン回数等から有効性を検証する。2022年度はプログラムの教材の準備として、服薬アドヒアランスに関する看護についての文献検討と学会参加による情報収集を行った。2023年度は、教材に含める学習内容と動画の構成など企画の検討を行った。2024年度は学習教材としてMASCC（国際がんサポーティブケア学会）が開発した服薬アセスメントツール（MOATT: Medication Assessment Tool）Ver2を使用することを決定し、日本語による教材作成の使用許諾をMASCCより得た後、動画の原案を作成した。また、学習教材とともに評価項目を設置するプラットフォームの整備に着手した。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
経口抗がん剤治療を行う患者教育を行うための服薬アセスメントツール（MOATT: Medication Assessment Tool）Ver2に関して、開発者であるMASCCから使用許諾を得て、動画の作成に着手した。動画の原案作成後に動画の内容およびナレーションについて英文でドキュメントとしてMASCCに提出する予定である。学習教材となる動画はがん薬物療法に携わり、外来で勤務する看護師を対象としており、場所や時間に制限すること無く、いつでも自由に教材にアクセスできるように独自のプラットフォームを整備することとした。プラットフォームには、やや作業が遅れているが、学習教材である動画とその評価のための質問項目を設定できるよう整備を進めている。昨年度に原案を作成予定であった教材となる動画は、完成までに時間を要しているがMOATTの第1のセクションにある患者のアドヒアランスをアセスメントするための重要な質問項目に焦点を当て作成中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度前半に、研究者間で学習教材である動画および評価のための質問項目の最終チェックを行い、プラットフォームの作動状況も確認する。併行して、複数の研究参加施設と調整を行い、プログラム参加者を15～30名程度募る。本年度後半には、学習教材である動画とその評価を明らかにすることを目的とした調査に向け、倫理申請などの準備を進めていく。
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