研究課題/領域番号 |
22K10835
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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研究機関 | 日本医療大学 |
研究代表者 |
溝部 佳代 日本医療大学, 保健医療学部, 准教授 (70322857)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 周術期看護 / 体温管理 / 加温・保温用具 / ケアプログラム開発 |
研究開始時の研究の概要 |
手術中の患者は低体温に陥りやすく術後回復にも悪影響を及ぼすことから、周術期の体温管理は重要である。本研究は術中の体温管理に貢献するため、手術室入退出の移動時にも可能な加温・保温用具の開発および手術直前・直後における加温・保温ケアプログラムの開発を目指す。 具体的には①病棟‐手術室間の移動時に用いる加温・保温用具開発のための準実験研究、②アクションリサーチおよび産学連携により、現状分析に基づくケアプログラム作成・実行・患者への介入研究による効果および安全性の評価により、最終的に手術室直前・直後の加温・保温ケアによる身体的・心理的ケアを標準化した「手術室入退出時ほっとケアプログラム」を開発する。
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研究実績の概要 |
初年度は、病棟‐手術室間の移動時に用いる加温・保温用具の開発、および健常者20名を対象にした準実験研究により加温用具の効果性・安全性の検証を行った。 研究に先立ち、2021年度に実施した介入研究の成果について国内の学会に発表した。また、それらの成果は、前回用いた加温用具を改良し、試作を行うための基礎資料とした。改良すべき点や科学的根拠をメーカー開発担当者らと共有し、綿密に検討を行い、いくつかの試作品を準備した。そして、試作品を用いてプレテストを行い、最終的に本研究の介入に用いる用具の完成に至った。 さらに、今回の研究では、加温効果を検証するための計測項目として、2021年度に行った体表面皮膚温計測、気分に関する主観評価スケールに加え、毛細血管血流および深部動脈の血流測定についても追加した。新たな計測項目を追加するにあたり、計測機器の購入、プレテスト、専門的知識・技術をもつ研究協力者の助言・協力を得て、実験プロトコールを改訂した。年度の始めに研究者の所属施設が変わったが、2021年度の研究と近い条件で実施可能な場所の確保もでき、当初予定通りデータ収集を開始することができた。 次年度は引き続き、目標とする対象者数までデータ収集を継続し、その後、結果の解析を行う。また、次年度以降のアクションリサーチにむけて、研究協力者である大学病院手術部看護師長およびスタッフ有志との関係形成、組織づくりもできている。さらに、開発中の加温用具について、臨床での実用可能性を探るため、看護師や麻酔科医に協力を得て多施設でのヒアリングを行う準備も進めており、これらの情報も活用し、今後のアクションリサーチおよびケアプログラム開発へとすすむ予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新規計測項目に関する準備や加温用具の試作・開発、また、その後のプレテストおよび実験プロトコール作成の練り直しに時間を要したため、データ収集を開始するのが遅れ、年度内にデータ収集を終えることができなかった。しかし、新たな計測機器に関する知識・技術をもつ研究者の助言・協力、計測機器の準備と使用方法の練習などを経て、有用性および安全性の効果を検証するための実験準備が十分にできた。 さらに、加温用具開発メーカーによる協力体制、病院看護師らによる協力体制は、関係形成がすでにできていたため、ミーティングを重ね協力者を少しずつ拡げることができた。今後、アクションリサーチを開始するうえで、これらの組織づくりの準備ができたことは大きい。 また、2021年に実施した研究の成果のまとめと成果発表を経て、そこから得られた知見を活かして、着実に初年度の研究を推進することができている。 以上より、初年度の進捗状況は、概ね順調に進展していると考える。
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今後の研究の推進方策 |
研究計画の変更はない。引き続き、目標とする対象者数までデータ収集を継続し、その後、解析を行う。得られた成果は、国内の学会において発表する。 また、2年目以降は、それらの成果をもとに第2段階のアクションリサーチに移行する計画である。データ解析に基づく用具の有用性および安全性の検証、実用化可能性を探るためのヒアリングと並行しながら、それらの準備を進める。
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