| 研究課題/領域番号 |
22K10851
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 岩手医科大学 |
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研究代表者 |
伊藤 奈央 岩手医科大学, 看護学部, 講師 (40910815)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 患者報告型アウトカム / 緩和ケア |
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| 研究開始時の研究の概要 |
緩和ケア領域において患者の苦痛を包括的にとらえることは、患者中心の医療やケアを提供するために重要であり、欧米では患者報告型アウトカム（Patient Reported Outcome：PRO）が日常的に臨床で活用されている。しかし、わが国における緩和ケア領域でのPROの日常的な臨床活用は普及していないことが実態調査で明らかとなった。
これまでに緩和ケア病棟で行ったPROの実装研究で得られた知見を活かし、評価尺度IPOS（Integrated Palliative Outcome scale）を用いて一般病棟や在宅でがん患者へのPRO活用を実装し、実装の促進要因やバリアを明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
患者の苦痛を包括的に捉えることは、患者中心の医療やケアの提供につながる。しかし、患者の主観的評価である患者報告型アウトカム（Patient Reported Outcome: PRO)の活用は、わが国の緩和ケア領域において日常的に臨床活用されていない。これまでに緩和ケア病棟で行ったPROの実装研究で得られた知見を活かし、一般病棟や在宅でのPRO実装を進め、その促進要因と障壁を明らかにすることが研究の目的である。
本研究では、がん患者を対象として信頼性と妥当性が検証されており、包括的に患者の苦痛を評価するツールであるIPOS（Integrated Palliative care Outcome Scale)を用いてPRO実装を進める。IPOSを一般病棟や在宅に導入することは、PROの臨床活用につながり、療養場所を問わず患者中心の医療・ケアの提供が期待できる。
2023年度は、IPOSを導入する施設を全国から募り、一般病棟を有する医療機関3施設、在宅療養支援診療所2施設を調査対象機関とした。5施設のうち4施設の担当者とは研究内容や計画について打ち合わせを行っているため、調査実施を進めていく。1施設は、IPOSを用いたPRO導入について看護師のグループインタビュー、質問紙調査も行い、在宅療養中の患者に対して、包括的な苦痛を捉える方法としてIPOSを用いることは可能であることを確認している。他の施設も同様に調査実施を進め、一般病棟や在宅でのPRO実装における促進要因と障壁を明らかにしていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は包括的に患者の苦痛を評価するツールであるIPOS（Integrated Palliative care Outcome Scale）を用いて一般病棟や在宅において患者報告型アウトカム（Patient Reported Outcome：PRO)の導入をすすめるものである。全国的な新型コロナウィルス感染症の拡大により、研究協力に伴う医療者へのさらなる負担を懸念し、前年度は研究の進行を見合わせた。そのため、調査実施開始時期が遅れたことから、上記区分とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
質問紙調査やオンラインによるインタビューの準備は整っており、IPOS（Integrated Palliative care Outcome Scale）の使用マニュアルも改訂が済んでいるため、調査実施許可が得られた施設の担当者と調整を行い、調査を進めていく。
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