| 研究課題/領域番号 |
22K10860
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 沖縄県立看護大学 (2023)
大阪医科薬科大学 (2022) |
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研究代表者 |
瓜崎 貴雄 沖縄県立看護大学, 看護学部, 教授 (20584048)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 自殺未遂 / 救急医療 / 看護師 / 教育プログラム / 精神看護 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は救命救急センターの看護師を対象とした自殺未遂患者に対する看護教育プログラムの開発とその効果の検証を目的とする。救急医療に携わる看護師を対象にした自殺未遂患者の看護に関する教育プログラムを実施する上では、看護師が学習のために纏まった時間を確保することが難しい状況を考慮し、効果的かつ効率的に展開する必要がある。本研究の教育プログラムの内容は研究成果（課題番号18K17508）に基づいて作成し、看護師が参加しやすく学びやすいように遠隔システムを用いたオンデマンド方式とする。対象者を無作為に2群（介入群・統制群）に分け、教育プログラムの介入前後で評価項目を測定し、教育プログラムを評価する。
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| 研究実績の概要 |
2023年8月に、沖縄県立看護大学研究倫理審査委員会の承認を得た。
教育プログラム（以下、プログラムとする）は、研究者の研究成果（課題番号18K17508）と、2022年度に取り組んだ文献レビュー（2023年9月に、自殺予防と危機介入，43巻2号，152-162頁に掲載）を踏まえて研究者が作成した。プログラムは全4回（第1回「自殺未遂患者への対応」、第2回「事例検討」、第3回「コーピングとリラクセーション」、第4回「アサーション」）とし、各回20分程度で、遠隔システムにてオンデマンド方式で展開し、研究者が講師を務めた。プログラムをWebで展開するにあたっての仕組みづくりは専門業者に委託した。
主要アウトカムは「看護師の自殺未遂患者に対する態度」「自殺未遂患者をケアすることについての不安」とし、副次アウトカムは「精神健康度」「アサーティブネス」とした。前年度の課題であった「精神健康度」の評価指標は、作成者の承諾を得て「WHO-5精神健康状態表」を用いることにした。介入後には、各回の参加回数や充実度、プログラムの感想（自由記述）についても回答を求めた。
本研究では、無作為化比較試験を行うに際して必要な対象者数（有効回答数）は、1群あたり66名を想定していた。日本国内の救命救急センター全300施設に研究協力を依頼したところ、41施設から協力の申し出があった。41施設に在職中の看護師1,280名に研究協力を依頼したところ、23施設で勤務する59名から研究協力の同意が得られた。対象者数が想定の人数に満たなかったため、研究デザインを無作為化比較試験から一群前後比較試験へと変更した。
2024年1～4月にデータ収集と介入を行った。介入前にデータ収集期間（2週間）を設け、その後の4週間を介入（プログラム参加）期間とした。介入期間終了日の2週間後から、介入後のデータ収集期間（2週間）を設けた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年7月に、沖縄県立看護大学研究倫理審査委員会の審査を受審し、8月に承認を得た。
2023年9月から12月までは、教育プログラムの作成と、研究協力依頼を行った。思うように研究協力が得られなかったため、結局、日本国内の救命救急センター全300施設に協力依頼をすることになった。しかしながら、それでも研究に必要な対象者数を十分に得ることができなかったため、当初予定していた無作為化比較試験は断念し、研究デザインを一群前後比較試験へと変更することにした。
2024年1～4月に、介入（教育プログラムの展開）と介入前後のデータ収集を実施した。
以上から、研究対象者のリクルートに難渋したため、研究デザインを変更することになり、当初の予定よりも介入・介入前後のデータ収集が若干遅れたものの、本研究はおおむね順調に進展していると評価できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
①データ分析を実施し、結果を纏めた上で、学会発表と論文投稿を行う。
②研究協力施設に対して研究成果を報告する。
③今回の研究で行うことができなかった無作為化比較試験を実施するために、必要な研究協力者数を確保する上での方策を検討する。
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