| 研究課題/領域番号 |
22K10880
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 昭和大学 |
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研究代表者 |
稲本 淳子 昭和大学, 医学部, 教授 (20306997)
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| 研究分担者 |
小池 純子 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部, 室長 (00617467)
中坪 太久郎 淑徳大学, 総合福祉学部, 教授 (90456377)
杉沢 諭 昭和大学, 薬学部, 講師 (50595949)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 気分障害 / 心理教育 / 認知機能 / スーパー救急病棟 / 包括的支援 / 心理教育プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
スーパー救急病棟に入院している気分障害の患者のうち、文書による同意を得た70名を対象とする。
初めに、双極性障害35名、うつ病35名を対象として神経心理学的検査バッテリーによる認知機能の評価を行い、その特徴を明らかにする。
次に、同意の得られた双極性障害15名、うつ病15名を対象として、認知機能改善を軸とした心理教育プログラムを実施する。プログラムの前後において、認知機能及び社会機能、気分障害の症状の評価を行い、改善の効果について検証を行う。
全参加者に１年後郵送によりアンケート調査を施行する。
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| 研究実績の概要 |
スーパー救急病棟に入院している気分障害の患者のうち、入院後2週間を起点として前後2週間(±2週間：入院直後～入院4週間)の期間内に文書による同意を得た80名（双極性障害40名、うつ病40名）を対象として、気分障害の認知機能の詳細を評価する。認知機能の詳細評価を行った症例に対し、入院中に施行する心理教育プログラムの説明を行い、プログラム参加への同意を得た40名（双極性障害20名、うつ病20名）に認知機能障害改善を軸とした心理教育プログラムを実施し、「プログラム介入群」として評価する。プログラムの前後において、認知機能及び社会機能、気分障害の症状の評価を行い、改善の効果についてプログラム未実施者（非介入群）を対照に比較検討を行う。また全研究対象者に１年後郵送によりアンケート調査（臨床指標：認知機能質問評価（SCoRS-J）・社会活動状況）を施行し、心理教育プログラムの認知機能改善の効果の持続を検証する。
2023年度はスーパー救急病棟に入院している気分障害の患者29人（双極性障害17人、うつ病12人）に同意を得て、神経心理検査、症状評価等を行い認知機能、社会機能を始めとする気分障害の詳細のデーターを蓄積している。入院中に施行する心理教育プログラムの説明を行い同意を得た15人に心理教育プログラムを施行しその前後で認知機能、症状評価等を行いデーターを集積している。また全研究対象者に１年後郵送によるアンケート調査を実施し、現在14人中10人より回収している。
また2023年2月から2023年10月にスーパー救急病棟に入院し同意を取得した患者29名に対し①入退院時の比較と②プログラム介入群と非介入群の比較を行った。入院時と退院時の前後比較では、HAM-D、GAF、CGI-S、 SDS、SCoRS－Jに統計学的な有意な改善が見らたが、介入群と非介入群の比較では統計的有意差は生じなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2023年度同意取得者29人（累計：49人、双極性障害26人、うつ病23人）のうち22人に心理教育プログラム参加の同意を得たが、途中プログラム開始後患者の症状の悪化によりプログラムに参加できなくなるケースや、逆に症状の改善で早期退院が決まり途中で中断となるケースが7人であり、プログラムを完了する患者数が15人と少なくなっている。
退院後１年後のアンケートにおいては送付14人中10人であり、回収率71%であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究開始後はおおむね患者数は増えているが、心理教育プログラム参加群（介入群）において、プログラム開始後患者の症状の悪化によりプログラムに参加できなくなるケースや、逆に症状の改善で早期退院が決まり途中で中断となるケースがあるため、主治医との情報の共有を綿密に行っていき、中断者を減少させる必要がある。介入群におけるサンプル数を大幅に増やす必要があるため、心理士を新たに研究費で雇うことを検討している。今後も対象者数を増やし、データーを蓄積していく予定である。また2024年度は退院後１年経過した患者に、郵送によるアンケート調査も引き続き行っていく予定である。
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