| 研究課題/領域番号 |
22K10888
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 四天王寺大学 |
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研究代表者 |
藤原 尚子 四天王寺大学, 看護学部, 教授 (90469544)
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| 研究分担者 |
稲垣 美紀 摂南大学, 看護学部, 教授 (60326288)
大田 博 福岡大学, 医学部, 准教授 (10739775)
山本 兼右 大阪物療大学, 保健医療学部, 教授 (40745486)
木山 昌彦 福島県立医科大学, 疫学講座, 博士研究員 (10450925)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 大腸がん / Organized Screening / 受診行動サポートシステム / 行動変容 / 組織型検診 / 受診行動 / サポートシステム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
先進国の中で日本は大腸がん死亡率が年々増加している。これまでに開発した「大腸がんOrganized Screeningに向けた受診行動支援プログラム」を活用し、独自性の高いシステムとして、大腸がん検診における組織型検診（Organized Screening）をめざした受診行動サポートシステムの構築を展開しながら、看護の視点から大腸がん検診における組織型検診（Organized Screening）をめざした受診行動サポートシステムの有効性を検証する。
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| 研究実績の概要 |
近畿地方における大腸がん検診の受診対象者に対して、Trans-theoretical model Theory of Planned Behaviorと「ナッジ（Nudge）」理論を加えた行動変容の理論と方法を用い、属性や心理・行動的特性に基づき、受診者：受診行動を維持しているセグメント(実際に受診している）、非受診者：受診の実行意思を持つセグメント（いつ、どこで受診するか思考している）、受診への目標意思を持つセグメント（受診するつもりである）、受診に無関心なセグメント（受診の意思がない）への4分類に向け、40～60歳代の男女を対象に受診行動サポートシステムを運用するための先行研究レビューと情報収集を行い、確実にデータ確保ができるよう進めている段階である。
また、対象者にわかりやすいICTを活用した調査・介入型のサポートである受診勧奨として、大腸がんの受診行動サポートシステムの専用ホームページの効果的な開設の実施準備を整えているとともに、文献検討を継続して進めている段階である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
前年度はICTを用いたインタラクティブな受診勧奨の有効性や受診者の立場に立った利便性への配慮など、継続して正しい知識に向けた教育的介入の費用とホームページ確立・更新および調査費用など、受診行動支援プログラムにかかる費用に使用する。
新型コロナウイルス感染症の感染症法の位置付けが５類感染症ととして、感染対策の実施については個人や事業者の判断が基本となり、感染対策の実施に当たっては、感染対策上の必要性や経済的・社会的合理性および持続可能性の観点も考慮して感染対策に取り組む方向が厚生労働省から示された。しかし、社会的にはまだ感染予防への対策を継続しており、がん検診を集団や個人で受診するのを控える行動は続いている現状から、対象者の選定や介入および正確なデータ収集とデータ確保が行うのに困難をきたす状況であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
社会環境の変化を踏まえた大腸がん検診の徹底的な精度管理として、大腸がん検診における受診行動のサポートを補強できる大腸がん組織型検診（Organized Screening）をめざした受診行動サポートシステムを推進することで、受診率の向上および死亡率の減少が期待できる。今後の推進方策として、新型コロナウイルス感染症の感染症法の位置付けが５類感染症となり、徐々に感染が落ち着いてきた状況になったことから、ICTを活用した調査・介入型のサポートである受診勧奨を継続していく。そのため、医師や看護師によるビデオレターの作成を進めていき、各個人の大腸がんのリスク状況を分かりやすく伝える個別的なアプローチとして、受診行動サポートシステムの専用ホームページの開設・充実を図るとともに、インタラクティブなフォローアップの実施・継続・評価をしていく。
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