| 研究課題/領域番号 |
22K10906
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 名桜大学 |
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研究代表者 |
吉澤 龍太 名桜大学, 健康科学部, 助教 (70925792)
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| 研究分担者 |
玉井 なおみ 名桜大学, 健康科学部, 教授 (80326511)
木村 安貴 名桜大学, 健康科学部, 上級准教授 (90812917)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | がん性疼痛 / 突出痛 / 看護師 / 教育的介入 / 専門看護師 / 疼痛体験 / セルフマネジメント / 自己効力感 / 地域共生 / 在宅緩和ケア / がん看護専門看護師 / がん患者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
超高齢社会を迎えたわが国において増加の一途を辿るがんとの地域共生社会を目指し、がん看護専門看護師の活動を活かした在宅でも安心して質の高い緩和ケアを継続的に提供できる地域に根差した緩和ケアモデルを構築することである。がんになってもその人らしく生きていける地域共生社会が求められているが、専門家の不足、医療体制の地域格差、医療機関の連携不足等の課題により実現には至っていない。地域に根差した在宅緩和ケアには、その地域の文化を理解しながら、緩和ケアにおける専門的知識と技術を地域の特性に併せたケアへ調整するがん看護専門看護師の役割を活かした地域共生緩和ケアモデルの構築を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、高齢化社会に伴いがん患者も増加していく中で、がんとの地域共生社会を目指し、がん患者が在宅でも安心して質の高い地域に根づいた緩和ケアモデルを構築することであり、“がん看護専門看護師の役割を活かした持続的でかつ活用可能な地域共生緩和ケアモデルの構築”をすることである。昨年度は在宅がん患者の抱える課題として、疼痛マネジメントが不十分な現状であったため、在宅がん患者の疼痛マネジメントでの課題について文献レビューを行った結果、突出痛マネジメントが必要であった。
令和5年度は外来通院のがん患者を対象にフィールドワークをしたところ、突出痛を有しても外来患者自身や同居している家族も突出痛を正確に認識して医療者に情報提供することは困難であることがわかった。また、外来看護師や訪問看護師にも聞き取りを行ったところ、患者と家族が自身の痛みを正確に判断することが難しい現状であること、医療者の支援が必要であると情報共有できた。そのため、突出痛のマネジメントには関わる医療者によるアセスメントとがん患者と家族と双方向のコミュニケーションが重要であると判断した。
しかし、突出痛への医療者の課題として、突出痛の正確なアセスメントや痛みの特性に合わせた鎮痛薬の適切な選択は困難であり、特に看護師が顕著な傾向であった。そのため、臨床の看護師が突出痛をどのように認識しているか、持続痛や突出痛に使用されている鎮痛薬の現状と、どの鎮痛薬が効果的であると認識しているか、また突出痛に対して行われている非薬理的ケアを把握する必要があるため大規模調査を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
看護師を対象に突出痛に関する認識調査を行った先行研究（Ruston,2013, Wengdtrom,2014）を参考にアンケート作成し、県内のがん診療連携拠点病院、地域がん診療病院の一般病棟と外来の看護師、そして緩和ケア病棟の看護師を対象にアンケートを行った。
現在、アンケートも回収し（回収率65.5％）、統計処理を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
アンケート調査の内容を分析し、突出痛をもつがん患者に関わる看護師の課題を明確にし、突出痛マネジメント方略を明確にする。
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