| 研究課題/領域番号 |
22K10927
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 奈良県立医科大学 |
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研究代表者 |
上田 佳世 奈良県立医科大学, 医学部, 講師 (90637042)
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| 研究分担者 |
高橋 由光 京都大学, 医学研究科, 准教授 (40450598)
河野 文子 京都大学, 医学研究科, 特定助教 (50884946)
佐々木 八十子 静岡社会健康医学大学院大学, 社会健康医学研究科, 講師 (70590925)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | Quality Improvement / Quality of Health Care / Quality Indicators / Obstetric Delivery / Midwifery / Audit and Feedback / Organizational culture / Quality Indicator / Quality improvement / Childbirth care |
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| 研究開始時の研究の概要 |
低リスク出産は、助産師が主体的にケアを提供するが、高リスクへ移行する可能性がある。緊急時には医師と協働して行うことが必要で、医療の安全性の社会のニーズも高い。そこで、エビデンスに基づき開発した母親と医療者で開発した医療の質指標（Quality Indicator：QI）を使ってどのように医療が提供されれば母児により有効な利益をもたらすのかを明らかにする必要がある。ＱIを用いた医療ケアの改善の方法にはフィードバックと監査の他、病棟チームの取り組みとして多面的な介入をすることが有効であることはわかっているが、実際にはどのような実践をすればより改善の効果があるのかはわかっていない。
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| 研究実績の概要 |
医療の質を高める課題に対処するために、注目されているのが医療の質指標（Quality Indicator：QI）である。QIは診療ガイドラインやシステマティックレビューのエビデンスに基づいて、医療の質の評価や改善を目的に開発され活用しつつある。QIを使った改善の方法には通常、監査とフィードバックを用いるが、QIの測定結果を一方的に報告するだけでは改善の効果は不十分である。QIを活用してPDCAサイクルを機能させるにはフィードバックと監査の他、オピニオンリーダーを含む病棟単位の組織ごとのチームへの取り組みを含む、複数の多面的な介入が有効といわれている。ところが、この多面的な介入をすることはどのようなプロセスで実践すれば改善の効果があるのかは、わかっていない。
QIを用いた介入方法の以外にも、臨床状況（組織のセッティング、環境、個人等）から改善の影響がある。改善の実施中に、組織文化、スタッフ間のコミュニケーションや人間関係が改善の成功への障壁または促進の要因だと特定されることもある。しかしながら、組織文化、スタッフ間のコミュニケーションや人間関係の問題に対する改善の取り組みをサポートするものがない。低リスク出産、つまり、母児に既知の医学的リスクがない出産は、全出産の多くを占め、助産師が主体的にケアを提供している。ところが、これらの出産でも、ケアの質が不十分であると、母子の健康に悪影響を及ぼす可能性がある。国の所得に関わらず、病院での低リスク出産では帝王切開術や会陰切開などの必要より多くの医療介入が指摘されており 、そのプロセスも医療者や医療施設や組織システムによって影響を受けやすく海外でも課題とされている。低リスク出産における医療改善では、QIを使ってどのようなプログラムを実施してどのような効果があるのかはわかっていない。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
医療改善の介入中に組織評価を協力施設で行い調査した。組織評価に用いた尺度は、組織文化を競合価値観フレームワーク、組織内コミュニケーションをICU Nurse-Physician Questionnaire (ICU N-P-Q)、仕事への意欲（労働意欲）をUtrecht Work Engagement Scale Japan (UWES-J)である。各協力施設での結果を解析し、各施設の特徴を可視化して医療改善に取り組む機会をつくることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
同様の先行研究での医療改善や組織評価に関する実装を参考にして、今回の組織評価の結果が医療改善の介入の際に病棟単位の組織ごとのチームへの取り組みにどのように貢献できるのかを検討する予定である。
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