| 研究課題/領域番号 |
22K10940
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 一宮研伸大学 |
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研究代表者 |
田辺 圭子 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (40508959)
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| 研究分担者 |
玉腰 浩司 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (30262900)
室月 淳 東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (50239555)
高橋 由紀 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 准教授 (80346478)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 妊娠期 / 体重増加量 / 栄養素等摂取状況 / 胎児愛着 / 出生体重 / BDHQ / DOHaD / 栄養指導プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
妊娠期の栄養は母体の健康の維持や胎児を健やかに育てるために必要不可欠であり，胎内環境が次世代の長期にわたる健康に寄与することは明らかである。多くの女性は，妊娠をきっかけにして医療機関と初めて継続的にかかわる。この機会をとらえて，妊婦自身がこれまでの食生活習慣を見直し，セルフケア行動の獲得や向上を図ることは，次世代の生涯にわたる健康を守るうえできわめて重要なことである。
今回，次世代の健康の確保，増進という視点に立ち，妊婦の食ライフスタイルを尊重したうえで，十分な栄養素等摂取を主とする妊娠期の栄養指導（適正な体重増加の推進）へとシフトしていくことが必要であると考え，本研究に取り組むこととした。
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| 研究実績の概要 |
前年度， 2021年3月に産婦人科学会，厚生労働省より提示された「妊娠中の体重増加量指導の目安（新基準）」を用いて，妊娠中の体重増加と栄養素等摂取状況，母体及び新生児の転帰との関連を調査し，発表した。
今年度は，発表原稿をもとに以下のような趣旨を論文にまとめ投稿し，原著論文として学会誌に掲載された。本研究の対象者であるローリスク妊婦において，妊娠期の体重増加量が新基準の「体重増加指導の目安」の推奨範囲内に体重増加した妊婦の周産期予後が良好であることが示唆された。これは，推奨範囲内の最適な体重増加は，低体重群のみならず，母児のより良い転帰と関連していたというEnomotoらの日本人女性の大規模調査結果を支持していたことがわかった。
また，研究分担者や共同研究者とともに妊婦の妊娠末期の胎児への愛着の程度と食生活行動，栄養素摂取量，妊婦健康診査結果，体重増加等の妊娠経過，出生体重を含めた分娩転帰との関連を明らかにすることを目的として，既存のデータ分析を行った。その結果，①約10年間，日本人妊婦は，厚生労働省が示す日本人の食事摂取基準よりもエネルギー摂取量が不足している状態が継続していること。②妊娠末期の胎児への愛着が高いほど，妊婦として望ましい食生活行動と健康自覚を有していたこと。③妊娠末期の胎児への愛着の程度と妊娠中体重増加量・胎児の成長に必須な栄養素の摂取には関連があること。④妊娠末期の胎児への愛着中群の妊婦は，日本人の食事摂取基準を満たさないものの，最も高いエネルギー摂取をしていたこと。⑤妊娠末期の胎児への愛着中群の妊婦は，年齢，分娩歴，非妊時BMIを調整後も，愛着低群・高群に比して，子どもの出生体重が大きいこと。などが明らかになった。
これらの結果は論文にまとめ，投稿中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では、研究倫理申請まで進んでいる予定であった。所属研究機関の変更もあり、倫理申請ができていない状況にあるため。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの調査より，妊娠期の適切な体重増加とそのための栄養摂取は，母児の良好な周産期予後のみならずその後の健康的な生活につながることが推測される。
実際，新基準の推奨体重増加量に達しているのか，妊娠期の栄養摂取量が増加しているのかの確認が必要である。
そこで，調査対象であった施設での新基準導入後の妊娠期の体重増加量と新生児の出生体重を調査する。そのうえで，非妊時BMI別の食生活指導および体重指導についての考え方や実施を妨げる要因を明らかにし，妊婦のライフスタイルに応じた実践可能な（行動変容をもたらす）栄養指導プログラムの構築を目指す。
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