| 研究課題/領域番号 |
22K10964
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
牧原 由紀子 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 准教授 (20776041)
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| 研究分担者 |
森野 佐芳梨 大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 講師 (10822588)
坂本 飛鳥 西九州大学, リハビリテーション学部, 講師 (90758715)
竹中 奈々 国際医療福祉大学, 成田看護学部, 助教 (90921908)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | 産後疲労 / 慢性炎症 / 心拍変動 / 産後うつ病 / 運動療法 / 産後うつ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では産後疲労の背景にある慢性炎症に着目し、慢性炎症の程度を心拍データの周波数解析によって定量化することで、産後疲労の客観的評価法を開発する。さらに本研究では、日常生活の中でのエクササイズが産後疲労改善に効果的であったという予備実験の結果から、低強度の有酸素運動が持つ抗炎症作用によって慢性炎症が軽減されることにより疲労が改善したと仮説を立案した。そこでランダム化比較試験を実施し、運動介入群と対照群の疲労を先に開発した客観的評価法を用いて比較する。運動の産後疲労改善効果を客観的指標によって評価し、運動による疲労改善のメカニズムを解明する。
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| 研究実績の概要 |
産後女性の多くが経験する重度の疲労は産後うつ病発症のリスクファクターであり、産後うつ病を引き起こす前に産後疲労を改善することが産後うつ病の予防となる。本研究では産後疲労の客観的かつ定量的な評価法開発にあたり、疲労の背景にある慢性炎症という生理的な病態に着目した。慢性炎症の程度は心拍データを周波数解析することで定量化でき、これまでの主観的評価に代わる客観的な疲労評価指標になり得る。
2023年度は、2022年度より実施している横断研究を継続して実施した。産後1年までの女性（産後女性）41名に加え、コントロール群として産後でない女性23名を対象に主要評価項目として心拍変動（Total Power、Standard deviation of the RR intervals）を測定し、産後疲労の誘因となる慢性炎症の程度を推定した。そして慢性炎症の程度と疲労に関するアンケート（Multidimensional Fatigue Inventory: MFI）の結果における相関を解析し、両者の関係性を検証した。さらに産後うつ指標としてEdinburgh Postnatal Depression Scaleのスコアを測定し、産後疲労との相関を解析した。
さらに2023年度は、慢性炎症の程度が運動介入（運動療法のもつ抗炎症作用）によって改善するという仮説を証明するため、運動療法プログラムを作成し、倫理審査委員会の承認を得て介入研究を開始した。倫理審査委員会の承認、そして参加者の募集に時間を要したため、現時点で5名の参加者を対象に測定を継続中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究期間3年間のうち、初年度（2022年度）で産後疲労と慢性炎症の関係を示し、残りの2年間（2023-2024年度）で運動療法による抗炎症作用と疲労の軽減効果について介入研究を行う予定である。2022年度終了時点で初年度のデータ解析を終え論文執筆に取り掛かっている予定であったが、初期の参加者募集に時間がかかったため、現在論文執筆中である。さらに2023年度開始予定の介入研究についても、倫理審査委員会の承認を得るまでの時間、さらに参加者の募集に時間を要したため、期待した量のデータを測定できていない。全体の進行としてやや遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年から引き続き、ランダム化比較試験を実施する。参加者は、産後うつ病発症が急増する産後4ヶ月から産後1年までの女性とし、担当医師から低ー中程度の運動強度（本研究で用いるエクササイズと同程度）を許可された女性のみとする。運動介入は自宅でできるエクササイズとして、ピラティスを基本とした運動療法をオンライン動画で処方する。調査項目は①運動量、②慢性炎症（VLF値：疲労の客観的指標として）、③主観的疲労である。ベースライン測定として、参加者は送付された計測デバイスを用いて自身で睡眠中の心拍データをデバイス内に記録し（②）、主観的疲労を記録する（③）。その後、参加者は運動介入群あるいは対照群にランダムに振り分けられる。運動介入群にはビデオクリップのURLを周知し、最低週3日、動画を視聴しながら自分も同じ運動を行うよう指導する。同時にどのビデオをいつ、何回視聴し運動したかをダイアリーに記録する（①）。1日の中でいつ、またいくつのビデオクリップを視聴するかは参加者次第とするが、上限は週10クリップとする。運動介入は12週実施し、4週ごとに運動強度が高まる内容とする。参加者は4週に1回、自身で睡眠中の心拍データをデバイス内に記録し、ダイアリーの集計と主観的疲労に関する質問紙の回答をオンラインで申請者へ送付する。12週の運動介入終了後、4週後に再度②と③の計測を実施したのち、計測デバイスを申請者へ返送する。対照群については、②と③のみデータを12週、さらに4週後に測定する。全ての測定終了後、介入群と同じビデオクリップのURLを送付し、自由に視聴できるよう配慮する。12週におけるVLF値の変化を介入群と対照群で比較し、運動介入が慢性炎症の改善、すなわち疲労の改善につながるかを検証する。
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