研究課題/領域番号 |
22K10983
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 県立広島大学 |
研究代表者 |
鴨下 加代 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (50364120)
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研究分担者 |
土路生 明美 (東明美) 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 講師 (00347626)
滝口 里美 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (00745945)
伊藤 良子 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 講師 (70594430)
加藤 裕子 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 助教 (70845172)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 発達障害児 / 肥満 / 看護 / 小児看護 / 外来 / 発達障害 / 子育て支援 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、発達障害児のセルフケア力の向上に焦点を当てた肥満への看護介入を検討することを目的とする。そのために3調査を行なう。①学齢期の子どもをもつ保護者を対象に、子どもの特性や困難感を保護者が理解した対応に関する認識と保護者が必要とする子育て支援ニーズを明らかにする、②学齢期に肥満指導を経験した発達障害者とその保護者に面接調査を行ない学齢期での支援のニーズを明らかにする、③発達障害児を対象としたセルフケア能力の向上に焦点をあてた看護介入プログラムを作成し、介入評価を行う。
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研究実績の概要 |
令和4年度は、〈調査1〉の「学齢期に肥満を指摘された発達障害児の長期的な経過をイベント、生活習慣、健康面から明らかにし、学齢期に求める支援ニーズを明らかにする」ために、学齢期に肥満を指摘され医療機関を受診し成人した発達障害者とその保護者を対象に半構成的面接を行う予定であった。しかしながら、対象者選定方法において倫理的配慮の問題があること指摘されたため、対応を検討しており,調査実施に至っていない。今後,対象者選定方法及び協力依頼方法を定め、所属機関の研究倫理審査委員会に諮り、研究実施に向けて取り組む予定である。 〈調査2〉は,「小・中学生の子どもをもつ保護者を対象に、子どもの特性や困難感を保護者が理解した対応に関する認識と保護者が必要とする子育て支援ニーズを明らかにする」ことを目的とし,小・中学生の子どもをもつ保護者を対象としたインターネットアンケートの実施を計画していた。本年度はその実施に向けた準備として、令和3年度に,M市で実施した「子どもが地域の小学校に通う保護者の子育てに関する調査」結果を分析しており、本調査項目に活用するための準備を実施している。 また、研究者間で、発達障害児に関わらず「肥満の看護」に関する文献検討の必要を確認したため、抄読会を実施してきた。今後は「子どもセルフケア理論」「生活習慣」「子育て」「行動変容を促す援助」に関する文献を含め抄読会を継続していく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
〈調査1〉の「学齢期に肥満を指摘された発達障害児の長期的な経過をイベント、生活習慣、健康面から明らかにし、学齢期に求める支援ニーズを明らかにする」ために、学齢期に肥満を指摘され医療機関を受診し成人した発達障害者とその保護者を対象に半構成的面接を行う予定であった。しかしながら、対象者選定方法において倫理的配慮の問題があること指摘されたため、対応を検討しており,調査実施に至っていない。今後,対象者選定方法及び協力依頼方法を修正し、所属機関の研究倫理審査委員会に諮り、研究実施に向けて取り組む予定である。
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今後の研究の推進方策 |
〈調査1〉の「学齢期に肥満を指摘された発達障害児の長期的な経過をイベント、生活習慣、健康面から明らかにし、学齢期に求める支援ニーズを明らかにする」ために、学齢期に肥満を指摘され医療機関を受診し成人した発達障害者とその保護者を対象に半構成的面接を行う予定であり、所属機関の研究倫理審査委員会に諮り、研究実施に向けて取り組む予定である。 〈調査2〉は,「小・中学生の子どもをもつ保護者を対象に、子どもの特性や困難感を保護者が理解した対応に関する認識と保護者が必要とする子育て支援ニーズを明らかにする」ことを目的とし,小・中学生の子どもをもつ保護者を対象としたインターネットアンケートの実施を計画しており、実施に向けて取り組む予定である。
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