研究課題/領域番号 |
22K10995
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 同志社女子大学 |
研究代表者 |
眞鍋 えみ子 同志社女子大学, 看護学部, 教授 (30269774)
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研究分担者 |
長谷川 昇 同志社女子大学, 看護学部, 特任教授 (10156317)
和泉 美枝 同志社女子大学, 看護学部, 准教授 (10552268)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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キーワード | 産後女性 / 下肢筋肉量 / 下肢筋力 / SMI / セルフモニタリング |
研究開始時の研究の概要 |
女性においては妊娠や出産が肥満の契機であることや30歳以降は、加齢にともなう筋萎縮と筋力の低下が始まる。一方、妊娠中には体重増加による自重負荷により、下肢筋肉量は増加することから、30歳以上の女性を対象に産後1年間において、骨格筋のなかでも大きな割合を占める下肢の筋力・筋肉量の維持・増加による基礎代謝の上昇を目的に、自宅での実施が可能で、IoTによるセルフモニタリングを併用した筋力・筋量維持プログラムを作成し、その効果を検証する。
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研究実績の概要 |
今年度の計画は,30歳以上の褥婦を対象とした産後1年の下肢筋力・筋量の変化と関連要因の検討のための調査実施であった。産後2ヵ月~12ヵ月の女性を対象に,質問紙により健康状態,産後経過,身体活動,母乳栄養,過去の運動習慣を調査し,筋肉量(全身部位別筋肉量)と身体組成はInbody270,下肢筋力はLocomo Scan-Ⅱ,握力はデジタル握力計(グリップD)で測定した。身体機能は2ステップ値で評価した。 調査に協力の得られた被験者は44名であった。そのうち縦断調査が実施できた対象者28名を産後4ヵ月未満,4ヵ月以上8ヵ月未満に分けWilcoxon符号付き検定を行った。その結果,産後4ヵ月未満群では2ステップ値は1回目より2回目の方が有意に高く(p<.05),身体機能が向上していた。下肢筋力,下肢筋肉量,SMIには変化が認められなかった。産後4ヵ月以上8ヵ月未満群では,下肢筋力,下肢筋肉量,SMIは1回目より2回目の方が有意に高くなっており(順にp<.05,.01,05),下肢の筋肉量の増加と下肢筋力の増強が示された。2ステップ値では有意差は認められなかった。 産後4ヵ月までにのみ2ステップ値の変化があったことから,産後4ヵ月までに下肢のバランス能力・柔軟性などの歩行能力は改善することが示唆された。産後4ヵ月以降の下肢筋力・筋肉量,SMIの変化から,この時期の女性においては,日常的な子どもの抱っこによる加重が生じ,日常動作での自重負荷増となり,下肢筋肉量や筋力に影響したと考えられる。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
医療機関での感染予防対策のため研究対象者の確保がやや困難な状況であったため、予定していた2か月毎の縦断調査による測定が充分に実施できていない。
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今後の研究の推進方策 |
引き続き、産後1年の下肢筋力・筋量の変化の調査を実施し、関連要因を検討する。
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