| 研究課題/領域番号 |
22K10998
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
望月 好子 東海大学, 医学部, 教授 (10300021)
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| 研究分担者 |
佐久間 夕美子 摂南大学, 看護学部, 教授 (70451937)
座波 ゆかり 東海大学, 医学部, 講師 (80811132)
石田 貞代 西九州大学, 看護学部, 教授 (60279940)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | well-being / 育児期 / 遠隔支援 / ポストコロナ / 多職種共同 / 多職種ネットワーク / well-beimg / 子育て支援 / ポストコロナ時代 / 子育て / 多職種連携 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、国内外の妊娠期～育児期にある対象に対して、多職種による複合型 (対面型+遠隔型) 支援を実施し、その有効性を明らかにすることである。コロナ禍において、妊娠期～育児期にある人々の不安や孤立状況はこれまで以上に増強している。母子保健分野では、従来実施できていた教育・相談の機会が減る一方、それを補うための遠隔支援については十分とは言えない。本研究では、国内外の対象に向けて、医療施設や保育施設、行政などと協力し、多職種ネットワークを構築する。その評価を通して、ポストコロナ社会に向けた複合型 (対面型+遠隔型) 支援システムの有用性を検証する。
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| 研究実績の概要 |
2023 年度は、前年度に引き続き、多職種ネットワークを構築していくための基盤づくりとしての準備に取り組んだ。特に、研究者の所属している大学の総合周産期センターではハイリスクの対象が多く、妊娠中はもとより育児期において継続的な支援が必要と思われるケースが多い。そのため、周産期センタースタッフと協力しながら、継続的なケアができる仕組みの検討を始めた。
研究発表としては、COVID19に関連した育児期における対象への支援に関する文献レビューを行い27th East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS2024)においてLiterature Review on the Status of Parenting and Remote Support for Pregnant Women and Mothers During the COVID19 Pandemicを発表した。遠隔学習の利点が見られる一方、遠隔学習に対するデメリットも報告されていたことから、アフターコロナ社会に必要な子育て支援を検討する必要があることが再確認された。また、本邦における内閣府の調査（2次分析が許可されている「満足度・生活の質に関する調査2023」）の子育て世代のwell-beingに対する分析について、EAFONS2024にて、The Current State of Well-Being of Japan's Child-Rearing Generation and Challenges for Future Supportを発表した。未就学児を持つ回答者の主観的全体的な生活満足度について男女差および健康認識、子育てへの認識との関係などについて分析し、健康面、心理面ともに満足度が低い対象者のスクリーニングと支援サービスが必要であることが分かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2022年度に研究筆頭者の所属および共同研究者の所属の変更があり、学内役割・業務遂行への時間が増えたが2023年度も同様であり、学内業務への対応等を優先した。また、それまで共同研究者として活動していたメンバーが定年退職したことから、メンバー減となった。これらの理由より、当初の予定より遅れている状態である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023 年度に計画してできなかった計画を実施していく。
①支援者側調査として無作為に抽出した各市町村保健センター(神奈川県内)に向け、ポストコロナ期の支援の実態に関する WEB 調査を実施する。
②支援される側の調査として、①の各市町村に在住する周産期から育児期にある女性の well-being の実態と、継続的な育児支援に関するニーズを探る調査を実施する。
③上記調査実施に並行して、各医療施設から地域への連携がうまく機能している自治体などについて情報収集する。
④多職種の連携を進めていくために、引き続き市町村の保健師、保育・幼児教育施設の関係者、児童教育の専門家等との関係づくりを進めていく。
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