研究課題/領域番号 |
22K11006
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 熊本大学 |
研究代表者 |
秋月 百合 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (90349035)
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研究分担者 |
大場 隆 熊本大学, 大学院生命科学研究部(医), 准教授 (50244132)
生野 壮一郎 東京工科大学, コンピュータサイエンス学部, 教授 (70318864)
高岸 幸弘 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(文), 准教授 (00635170)
島田 久仁子 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 助教 (30707550)
大河内 彩子 (井出彩子) 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 教授 (70533074)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 妊孕性教育 / e-learning教材 / 性教育 / RCT / 学校教諭 / web調査 / 介入研究 / プレコンセプションケア / 教育学部生 / リプロダクティブヘルスライツ / e-learning教材開発 / 性に関する指導 |
研究開始時の研究の概要 |
若者が望む将来の妊娠・出産・家族形成の自己実現を果たすためには、妊孕性に関する知識を持つことが必要不可欠な要素である。当該知識を得る重要機会の一つに学校教育がある。つまり、学校教諭、将来学校教諭となる教育学生が当該知識を持っていることが重要となる。本研究では、教育学部生の妊孕性の知識および学校教育(性教育)への活用能力を高めるためのe-learning教材を開発することを目的とする。具体的には、教育学部生を対象に、e-learning教材を用いて学習する群(介入群)とそうでない群(対象群)に分け、学習前後のタイミングでのアンケート調査を行うRCTの実施により、妊孕性教育教材の効果を検討する。
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研究実績の概要 |
本研究では、学校性教育の理論と妊孕性教育の2部制から成るe-learning教材の開発を進めている。本年度は後者に関する動画作成を検討中である。本年度は性暴力防止・命の安全教育に関連する教員用研修動画プラットフォームの作成に関わったが、e-learningの専門家の助言により、動画の時間やテーマごとの作成など、再検討することに至った。別途実施した10代の性教育や妊孕性教育の経験に関する調査結果から、妊孕性の概念、Fertility window(月経周期における最も妊娠しやすい時期)の学習経験が極端に低かったことから、これらをテーマにした動画教材を作成することと決定した。また、近い将来教員となる教育学部生を対象に行うが、縦断的調査であることに鑑み、4年生ではなく2-3年生に実施することと決めた。RCT計画や手続きは現在共同研究者とともに検討中である。また、尺度開発も再度見直していく予定である。 当該年度は、ESHRE(欧州生殖医学会)でAttitudes and experiences regarding fertility education among health and physical education teachers and Yogo teachers in upper socondary schools in Japanを発表した。また共同研究者として同ESHREでFrequency of sexual intercourse and fecundability among women trying to conceive in Japan の発表に携わった。論説としてはFertility knowledge と学校性教育について大会長として寄稿した。また妊孕性と性教育に関する国際共同研究を始めた。 社会的には、熊本県母性衛生学会学術集会大会長を務め、Fertility knowledge と学校性教育について本研究や先行実施研究を踏まえて概説した。また全国性教育研究大会では副大会長を務め、性教育実践発表(高等学校の部)の助言者として、高校生のリプロダクティブヘルスの課題および妊孕性教育の実践について助言した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究実績の概要でも述べた通り、作成すべき動画教材のテーマを絞ったことにより、動画は作成途中であり、効果測定のためのスケール作成がこれからの実施となってしまったため。
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今後の研究の推進方策 |
2つの動画教材およびスケールを完成させる。そして9月より調査を実施する予定である。 大学にe-learning教材開発に精通した技術支援員がいるため、その方たちの協力を得て作成することで、研究を推進することができると考えている。またあらためて共同研究者の役割分担を整理し、実施することで、研究を進めることができると考えている。
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