| 研究課題/領域番号 |
22K11043
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 日本赤十字看護大学 |
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研究代表者 |
稲田 千晴 日本赤十字看護大学, 看護学部, 講師 (20756952)
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| 研究分担者 |
井村 真澄 日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (30407621)
光武 智美 上智大学, 総合人間科学部, 助教 (50757896)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 母乳育児支援 / 妊娠期女性 / 自己効力感 / ICT / ブレンド型教育ツール |
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| 研究開始時の研究の概要 |
妊娠中の女性のほとんどが母乳育児を希望する一方、産後１ヶ月での母乳育児率は約半数にとどまっている。主な要因として、女性の自己効力感の低さと関連する母乳不足感、授乳の負担感があげられている。さらに、Covid-19の感染拡大により、保健医療従事者による妊娠期の母乳育児の意思決定段階の支援が手薄となり、母乳育児の早期中断のリスクはさらに高まっている。
本研究は、母乳育児を希望した女性が自己効力感を高め、母乳育児の意思決定をし、母乳育児が継続できるように、with コロナ、post コロナを見据えた、ICTを活用した保健医療従事者による妊娠期の母乳育児支援プログラムの開発と効果の検証を行う。
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| 研究実績の概要 |
妊娠中のほとんどの女性が母乳育児を希望しているにも関わらず、産後1か月での母乳育児率は半数程度となっている。早期の母乳育児中断のリスクには、女性の自己効力感の低下、母乳不足感が大きな要因として挙げられており、母乳育児を希望した女性が自己効力感を高め、母乳育児の意思決定、母乳育児の開始と継続のために妊娠期からの保健医療従事者からの継続した支援が必要である。 新型コロナウィルス感染拡大の影響により、保健医療従事者による妊娠期の母乳育児支援の意思決定支援はさらに手薄になり、早期の母乳育児中断のリスクは上がっており、この課題解決のために、どのような状況にあっても妊娠期から保健医療従事者による母乳育児支援が受けられるように、ICTを活用した妊娠期の母乳育児支援プログラムの開発と効果の検証を目指した。2022年度は、研究代表者を中心に、臨床助産師や研究協力者のアドバイスを受けて、妊娠期の女性が母乳育児への自己効力感を高めることができるようにするための支援内容、必要な教材の内容、妊娠期の女性への教材の周知や発信方法、活用できるICTの内容と方法の検討を行った。また、作成したプログラムの効果を検証するための評価方法について並行して検討を行い、プログラムの効果の評価内容について既存の研究結果から検討を行い、すでに妥当性が検証されているいくつかの尺度の使用について検討を進めた。また、プログラムの内容の妥当性を検証するための小規模のパイロットスタディの準備のため、研究協力者を募り、対象者や実施方法についてディスカッションを行い、準備を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度は、研究代表者を中心に、学習教材について、臨床助産師や研究協力者のアドバイスを受けて、検討した。また、作成したプログラムの効果を検証するための評価方法をプログラム案の検討と並行して検討を行い、評価の内容と、すでに妥当性が検証されているいくつかの尺度の使用について検討を進めている。また、プログラムの内容の妥当性を検証するためのパイロットスタディの実施方法や研究協力者、研究協力施設について検討を行い、2023年度のパイロットスタディの実施に向けて準備を進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
ICTを活用した支援のプログラムの内容と提供方法について仮確定し、その教材・プログラムを使用して研究協力施設を募って小規模のパイロットスタディを行う。パイロットスタディで協力を得る助産師や医師に対しては、妊娠期の女性に向けた支援の質の担保のために、本プログラムの周知や、協力にあたっての検討会や研修を実施していく。パイロットスタディによって明らかになった課題を分析し、プログラムの内容を確定していく。研究にあたり、当初の研究協力者に加えて、医師や助産師の協力をさらに募って、臨床現場における課題に寄り添ったプログラムとなるように検討を進めていく。
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