ICTを活用した妊娠期の母乳育児支援プログラムの開発と効果の検証

• 研究課題/領域番号: 22K11043
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58070:生涯発達看護学関連
• 研究機関: 日本赤十字看護大学
• 研究代表者: 稲田 千晴 日本赤十字看護大学, 看護学部, 講師 (20756952)
• 研究分担者: 井村 真澄 日本赤十字看護大学, 看護学部, 特任教授 (30407621) ; 光武 智美 上智大学, 総合人間科学部, 助教 (50757896)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2026-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円); 2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
• キーワード: 母乳育児支援 / 妊娠期の支援 / ICT / 教育プログラム / 妊娠期女性 / 自己効力感 / ブレンド型教育ツール

研究開始時の研究の概要

妊娠中の女性のほとんどが母乳育児を希望する一方、産後１ヶ月での母乳育児率は約半数にとどまっている。主な要因として、女性の自己効力感の低さと関連する母乳不足感、授乳の負担感があげられている。さらに、Covid-19の感染拡大により、保健医療従事者による妊娠期の母乳育児の意思決定段階の支援が手薄となり、母乳育児の早期中断のリスクはさらに高まっている。
本研究は、母乳育児を希望した女性が自己効力感を高め、母乳育児の意思決定をし、母乳育児が継続できるように、with コロナ、post コロナを見据えた、ICTを活用した保健医療従事者による妊娠期の母乳育児支援プログラムの開発と効果の検証を行う。

研究実績の概要

妊娠中のほとんどの女性が母乳育児を希望しているにも関わらず、産後1か月での母乳育児率は半数程度となっている。このような早期の母乳育児中断の要因として、女性の自己効力感の低下、母乳不足感が挙げられており、これらは妊娠期からの保健医療従事者の継続的な支援により改善できることが、いくつかの研究で明らかになっている。そこで、出産施設の集約、新型コロナウィルス感染拡大による対面での支援が減少した経験を踏まえ、いつでもどこでも妊娠期から保健医療従事者による母乳育児支援が受けられるように、ICTを活用した妊娠期の母乳育児支援プログラムの開発に着手している。
2023年度は、研究代表者と研究協力者の臨床医、臨床助産師でチームを作成し、妊娠期の母乳育児支援プログラムとして、主にWHOのBaby Friendly Hospital Initiative Training Course For Maternity Staff （2020）に示されている妊娠期の女性と家族に提供すべき情報を参照し、現在の日本の妊産婦の置かれている状況に合わせた内容を吟味し、オンライン上にプログラムを作成した。これらを、ICTを活用して妊娠期の女性に発信する方法、効果測定のための評価ツールの検討を経て、効果検証の調査の準備を進めた。これらの研究計画は、研究機関及び、研究協力施設の研究倫理審査を経て、現在、研究協力施設において、介入と効果検証が進捗している。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

母乳育児支援に関わる、エビデンスを収集し、プログラムの内容及び、必要なツールを作成した。また、ICTの活用方法についても、課題解決のための情報提供方法の計画を立案した。現在研究協力施設で、研究対象者への介入及び効果検証のためのデータ収集を開始している。当初の予定通り2024年度末に調査を終えることが予測され、研究の進捗は順調である。

今後の研究の推進方策

現在、プログラムの介入と効果検証をスタートしており、2024年度末には調査を終了する予定である。研究計画及び、倫理的な配慮に基づいて研究が遂行され、必要なデータが収集できるために、研究メンバーで協力し、円滑に研究が進捗するために活動を行う。必要時に母乳育児支援、ICT、健康教育の専門家にスーパーバイズを受け、研究を進めていく予定である。